スポンサー

エプソンは1942年の創業以来、事業のルーツである時計製造で培ってきた「省・小・精の技術」を活用し、プリンティング、マニュファクチャリング、ビジュアル、ライフスタイルのイノベーションを起こし、新たな価値を提供しています。
社会課題を起点にエプソンのマテリアリティ（重要テーマ）を特定し、独自のコア技術をベースにしたイノベーションにより、社会課題を解決する価値を創造し、提供することでSDGsの達成に貢献する活動を展開しています。
こうした価値創造活動を継続して行うことにより、ありたい姿として掲げた「持続可能でこころ豊かな社会」を実現します。

当社は「”安心・安全・健康のテーマパーク”により、あらゆる人が自分らしい人生を健康で豊かに楽しむことのできる社会を実現する」ことをパーパスとして掲げ、本業を通じた社会課題解決により、さまざまな価値を社会に提供し、持続的な社会へ貢献していきます。SOMPOのパーパス実現に向けては、社員一人ひとりのMYパーパスとSOMPOのパーパスを連動させたパーパスドリブンな経営を実践していきます。

創業から生活者起点の活動を継続してきた花王グループは、心をこめた“よきモノづくり”を通じて、豊かな共生世界の実現を使命としています。社会情勢や自然環境が大きく変わる中、ESG（社会、環境、ガバナンス）を経営の根幹に据え、よりサステナブルに暮らしたいという人々の願いに応え、一人ひとりの Kirei Lifestyle に貢献するため、創造と革新に挑み続けます。

「対話の力」と「傾聴力」で50余年。私たちはカウンセリングファームのパイオニアです。創業から50年にわたる電話相談サービスの経験で培った「対話の力」と「傾聴力」で、人と人、人と地域、人と企業をつなげ、誰もが幸せに暮らせるよりよい社会づくりに貢献することが私たちの使命です。

PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界156か国に及ぶグローバルネットワークに295,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

フィリップ モリス インターナショナル（PMI)はグローバルに、紙巻たばこ、煙の出ない製品と関連電子機器や付属品、その他ニコチン含有製品の製造と販売に従事しています。紙巻たばこメーカーとして広く知られている当社は、2016年に新たな目標を掲げました。紙巻たばこの喫煙よりも害の少ない煙の出ない製品の開発と、科学的実証、そして責任ある市販化に資源を集中的に投入し、できるだけ早く紙巻たばこをそのような製品に完全に置換えることにより、煙のない社会を実現するという目標です。フィリップ モリス ジャパンはPMIの日本における子会社で、日本はPMIが目指す煙のない未来を牽引している市場です。

アサヒグループは「期待を超えるおいしさ、楽しい生活文化の創造」というミッションのもと、「すべてのステークホルダーとの共創による企業価値向上」を掲げ、顧客や社員、社会、取引先、株主、それぞれのステークホルダーと誠実に向き合うことを約束しています。未来の社会からも評価されるアサヒグループを目指し、持続可能で豊かな社会の実現に尽力していきます。

MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社は、三井住友海上火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社などのグループ保険会社を有する保険持株会社です。
グループの強みである「多様性」とデジタライゼーションを組み合わせて、多岐にわたる社会課題を解決することで、世界トップ水準の保険・金融グループを創造して持続的成長と企業価値向上を実現します。

サントリーは「人と自然と響きあう」を企業理念に掲げています。お客様に最高品質の商品・サービスをお届けすることで、人々の豊かな生活の創造に貢献すると同時に、常に社会や美しい地球環境との共生の実現に向け、企業活動を推進しております。持続可能な社会の実現を図りながら新たな価値を創造し続ける「Growing for Good」な企業を目指して、私たちはさらなる革新と挑戦を続けてまいります。

サンメッセ株式会社は、多様なお客さまの情報発信、コミュニケーションを幅広く支援しています。多彩な人材と生産設備を有し、企画、制作、デリバリーまで、シームレスな社内一貫生産体制でお客さまの高い満足度を追求しています。
サンメッセ総合研究所（Sinc）は、サステナビリティ経営の実践に向けたコンサルティングを中心に、コンサルティングとクリエイティブ、テクノロジーが融合したサービスで、より良い社会の実現に貢献いたします。

積水化学グループは、住宅及び関連資材、水・環境に関するインフラ、輸送機器、エレクトロニクス、ヘルスケア等産業分野のお客様に「化学製品」を提供する企業です。2020年度には、社会の持続性向上と当社グループの利益ある成長を目指す”ESG経営”を基本戦略とした2030年度までの長期ビジョン「Vision2030」を掲げました。これからも経営基盤の強化とそこから生まれる技術・イノベーションにより社会課題を解決していきます。

株式会社大和証券グループ本社は、国内外で証券関連業務を展開する大和証券グループの持株会社です。
新たに策定した大和証券グループの経営ビジョン「2030Vision」は、SDGsの達成期限でもある2030年に向けて当社グループが目指すべき姿です。
「貯蓄からSDGsへ」をコアコンセプトに、全役職員が一丸となり、“資金循環の仕組みづくりを通じたSDGsの実現” に、積極的に取り組んでまいります。

大和ハウスグループは ”多くの人の役に立ち、喜んでいただける商品開発やサービスの提供” に努め、世の中に必要とされる企業であることをすべての起点としてきました。私たちは「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、創業以来培ってきたパイオニア精神を胸に、絶えず変容する社会のニーズに応え、新たな価値創造に挑戦してまいります。

竹中工務店は「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念のもと、これまで多くのランドマークを手掛けてきました。1610年の創業から400年以上の歴史を持ち、伝統的な設計施工一貫方式や最先端技術により、現代建築の高度化多様化する要求に応えています。ステークホルダーの社会課題を共有する企業活動が求められる中、当社は「まちづくり」を通してサステナブル社会を実現し、地球の未来につないでいきます。

DTCはデロイトの一員として日本におけるコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、企業や組織のあらゆる課題に対して戦略策定からテクノロジーを活用したオペレーションの実行、運用まで支援するファームです。

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。

1905年（明治38年）創業の日本旅行は日本で最も歴史のある旅行会社として、それぞれの時代のニーズに応じたサービスを提供するとともに、「旅」を通じて広がる交流を生み出し、豊かな生活と文化の向上に貢献してきました。
私たちは、これからもすべての人が将来にわたり幸福に暮らしていけるよう、“地球”という観光資源を守るために「Tourism for Tomorrow」をスローガンにSDGs達成に取組みます。

BASF（ビーエーエスエフ）は、ドイツ ルートヴィッヒスハーフェンに本社を置く総合化学会社です。We create chemistry for a sustainable future (持続可能な将来のために化学でいい関係をつくる)を企業目的とし、環境保護と社会的責任の追及、経済的な成功の 3 つを同時に果たしています。2050年までにCO2排出量実質ゼロ（ネット・ゼロ）の達成を目指しています。

一人ひとりの「よく生きる」の実現に向けて、生涯にわたって向上意欲と課題解決を支援し続けることが、ベネッセグループの理念であり、事業活動の根幹です。
教育・介護をはじめ、人々の一生を支える事業においてさまざまなサービスを提供することで、一人ひとりの夢や理想に寄りそい、その実現を支える大きな力になることを目指しています。

当社は、コミュニケーションを創出し発展させていくことを事業の根幹に据え、時代の変化にあわせて新たな強みを加え、変革・成長を続けてきました。施工力を有するSIerという独自のポジションを築き、近年は、培った技術力と、自社実践やパートナーとの共創などを組み合わせ、新しいソリューションを創出する力を手に入れてきました。これらの強みを活かして社会課題を解決し「包括的で持続可能な社会」を目指していきます。

ドコモはパートナーとの協創により社会課題を解決し、日本の成長と豊かな社会をめざす地方創生への取組みを推進しています。当社の強みである「モバイルICT」を活用し、5G、AI、ビッグデータ、IoT、ドローン、自動運転などのさまざまな手段を用いることで、持続可能な地域社会の実現をめざしています。

株式会社オカムラは、オフィス、教育・医療・研究・商業施設、物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、クオリティの高い製品とサービスを社会に提供することに努めています。
「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する。」をオカムラのミッションとし、トータルソリューション企業への変革とグローバル化の推進を図るとともに、持続的な企業価値の向上と社会課題の解決を目指します。

JTBグループの社会的責任は、「地球を舞台に人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」ことです。
そのために私たちは、自然、文化、歴史とのふれあいや人々の交流を創造し、お客様にとっての感動や喜びと成果の実現を追求します。また、お客様と共に歩んできた100年を大切にし、「価値ある出会い」を創造し続け、サステナブルな社会の発展に貢献します。
これからも、「感動のそばに、いつも。Perfect moments, always」をスローガンに、世界観、価値観の変化を敏感に感じ取り、デジタル基盤の上にヒューマンの力を生かして人の笑顔と夢をつなぐ、新しい交流時代を切り拓く企業グループを目指します。

損害保険ジャパンはSOMPOホールディングスの中核事業会社として、130年の歴史の中で培ってきた損害保険事業を更に発展させていくとともに、保険のその先にある「安心•安全・健康」の領域で、防災・減災や自動運転などの社会課題の解決に貢献できるよう取り組みを進めています。また、全国にある拠点網を活かし、地方自治体との連携協定をはじめ、商品・サービスの提供などを通じ、地域課題解決に向け取り組んでいます。

日本製紙グループは「木とともに未来を拓く総合バイオマス企業」として、再生可能な資源である「木」を最大限利用する技術を活かした事業を展開しており、提供する製品やサービスは持続可能な社会の構築やSDGsと高い親和性があります。経済価値と社会価値を一体的に創出し、持続可能な成長を目指し、当社グループが掲げる、「世界の人々の豊かな暮らしと文化の発展を実現する企業グループ」との理念を実現していきます。

1963年にトイレットロール、翌年には日本で初めてフェイシャルティシューを発売した家庭用紙製品のパイオニアです。現在では世界中で愛用されるブランド「クリネックスⓇ」や「スコッティⓇ」をはじめ、高齢社会の進行に伴いニーズが拡大している大人用紙パンツや軽失禁パッドなどのヘルスケア製品、研究施設・工場・ホテルなどプロフェッショナル現場に向けた産業用ワイパーなどの業務・産業用製品も提供しています。

横浜市は、組織や領域を超えた、多様な人材の交流により、イノベーションを創出する「イノベーション都市・横浜」を推進しています。「YOKOHAMA CROSS OVER “YOXO”」の旗印のもと、スタートアップの成長支援拠点「YOXO BOX」や、オープンイノベーションのプラットフォーム「I・TOP横浜」、「LIP.横浜」、また、産学公民の連携基盤組織「横浜未来機構」とともに、新ビジネスの創出を目指します。

今、高校生には、私たちには、何ができるのか。
IHRPは、世界各地の大学生が、高校生と共にこの問いに向き合うために異分野融合型研究を支援するNPO法人です。全国の異分野・異地域の高校生同士、高校生と研究者・企業の間の“新結合“をもって社会問題へ斬新な解決策を創造するため、プログラムを開催しています。

ACE (エース)は、児童労働のない世界を目指す、日本生まれの国際協力NGOです。「2025年までにすべての形態の児童労働をなくす」というSDG8.7に明記されたグローバルな目標の達成を目指し、児童労働をしている子ども・家族への直接支援、政府へのアドボカシー、企業との協働、市民の啓発と参加機会の提供を行っています。

代表の末吉里花が2010年にフェアトレード・コンシェルジュ講座を開講する中で、社会からの要請の高まりを感じ2015年11月11日に設立。エシカルの本質について自ら考え、 行動し、変化を起こす人々を育み、 そうした人々と共に、エシカルな暮らし方が幸せのものさしとなっている持続可能な世界を実現します。

社会の未来をつくる人を育み、挑戦する人を支える仕組みづくり・生態系づくりを提案する。1993年の創業以来、若者を支援するプログラムへの参加を通して、1800人以上が起業。大企業からのCSRコンサルや社会課題を起点とした新規事業創造の研修等も実施。企業・行政・大学・個人などの多様なセクターと連携する。

NPO サポートセンターは、1993年に誕生しました。日本ではじめて市民がつくったNPOを支援する団体です。NPO、公共、企業の垣根を越えて社会問題を解決へと導く人材を育成し、NPOによる新しい社会システムを構築することをめざして活動を続けています。

科学的根拠に基づくがん医療情報の発信を行うことをミッションに、オンライン・オフラインでの情報提供をメインに活動中。
レモネードスタンドジャパンは、がんと闘う小児・AYA(Adolescent and Young Adult：思春期と若年成人)世代の支援を目的に開催するレモネードスタンド活動をサポートしています。

グリーン購入を促進するために、1996年2月に設立された、企業・行政・民間団体等による緩やかなネットワーク組織。地方公共団体や企業等へグリーン購入の普及啓発、商品分野ごとの購入ガイドラインの策定、約14,000点の商品の環境情報を掲載したデータベース（エコ商品ねっと）の運営等を行っています。

グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンは、国連グローバル・コンパクト（UNGC）のローカルネットワークであり、4分野（人権・労働・環境・腐敗防止）における10原則へ署名する企業・団体が「社会の良き一員」として行動し、持続可能なグローバル社会の実現を推進するためのプラットフォームです。

国連環境計画（UNEP）が発信するグローバルな環境情報の普及と、持続可能な開発のための環境活動の促進をミッションとし、UNEPと自治体・企業・団体とのパイプ役となって、日本におけるUNEP関連事業の更なる拡大を図ります。

「一人一人の尊厳が保障される公正で持続可能な社会の実現」をビジョンに掲げ、その実現のために、「公正で持続可能な社会に向けた価値ある取り組みを見出し、マルチステークホルダー参画による社会課題解決を促す」ことをミッションとする非営利組織です。

CDPは、英国の慈善団体が管理する国際NGOであり、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。2000年の発足以来、グローバルな環境課題に関するエンゲージメントの改善に努めてきました。日本では、2005年より活動しています。

WWFは100カ国以上で活動している環境保全団体で、1961年に設立されました。人と自然が調和して生きられる未来をめざして、失われつつある生物多様性の豊かさの回復や、地球温暖化防止などの活動を行なっています。

持続可能なエコ文明の構築のために活動する団体、個人のプラットフォームであり、サステナブル購入、フェアトレード、FSC、MSC、レインフォレストアライアンス認証、RSPO、動物福祉、オーガニック、ESG投資、エシカルファッション等のエシカルなライフスタイル及び文化全体の底上げを主要な使命としています。

一般社団法人日本サステイナブル・レストラン協会は、英国、香港、ギリシャ等のSustainable Restaurant Associationの各支部と連携し、持続可能なフードシステムの実現を目指し、飲食店・レストランをサポートをしながら包括的なサステナビリティの推進を行う団体です。

日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）は、サステナブル投資を日本でも普及･発展させるため、2001年に発足した団体です。
2015年より国内の機関投資家を対象とする投資残高調査を実施しており、その結果は国内外でご活用いただいております。

一般社団法人日本サステナブル・ラベル協会（JSL）は、サステナブル・ラベル（持続可能な原材料調達や環境・社会的配慮につながる国際認証ラベル）を普及させることで、倫理的な生産・流通・消費を促進し、持続可能な社会の実現に貢献することを目的としています。

公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS）は、消費者利益と企業活動の調和を図り、社会に貢献することを目的に、1988年委設立されました。全国7支部で、消費生活アドバイザーや消費生活コンサルタントの有資格者である会員約2,400名が消費者関連分野で活動しています。

「日本で最も美しい村」連合は、失ったら二度と取り戻せない日本の農山漁村の景観・文化を守りつつ、自立を目指す運動です。「フランスの最も美しい村」運動に範をとり、2005年にスタートし、現在全国61の町村地域が加盟しています。素晴らしい景観、伝統、文化を次世代へと繋いでいくことを目指して活動しています。

日本ファンドレイジング協会は、寄付・社会的投資が進む社会の実現を目指して、民間非営利組織のファンドレイジング（資金集め）に関わる人々と、社会貢献に関心のある人々のために、認定ファンドレイザー資格制度やファンドレイジング・日本、社会貢献教育、遺贈寄付の推進、寄付白書の発行などに取り組んでいます。

JMRAは、日本のマーケティング・リサーチ専門会社が集まり、マーケティング・リサーチの健全な発展と普及、倫理の確立を目的に設立された業界団体です。JMRAは、マーケティング・リサーチが消費者の暮らしの改善に役立つよう、常に品質の良いリサーチ結果の提供に努め、社会に貢献していくことを使命としています。

Fairtrade International（国際フェアトレードラベル機構）のメンバーとして、日本国内におけるフェアトレードの普及を目指し、国際フェアトレード基準による製品認証事業・ライセンス事業、フェアトレードの教育普及啓発事業を担っています。

”人を活かし社会を活かす”ー D＆EI、ディーセントワーク、エンゲージメント、SDGs演習などの研修～組織文化の再構築まで、人財育成・組織改革を中心に、真に持続可能な社会の実現に向け、HR観点で企業様官公庁様の伴走者としてサポートをしています。

企業や地域が持続可能になるように実践的なコンサルティングサービスを提供。具体的には、1.サステナビリティ経営、2.サステナビリティの社内浸透、3.長期経営計画、4.調達リスクマネジメント、5.サステナブル・ブランディング等の支援で実績があります。あなたの会社や地域が生き残るための明確な道筋を示します。

IDEAS FOR GOODは、社会を「もっと」よくするアイデアを集めたWebマガジンです。世界を大きく変える可能性を秘めた最先端のテクノロジーから、社会問題を知らせる広告やアート、人々の行動を変えるちょっとしたデザインまで、世界中に散らばるソーシャルグッドなアイデアをあなたに届けます。

2020年9月創刊。2050年の「カーボンニュートラル」の実現に向け、政府が切り札と位置づける「風力発電」。「WIND JOURNAL」は風力発電にまつわる情報はもとより、脱炭素化や地球温暖化、再エネにまつわる価値ある情報の発信を行う、日本で唯一の風力専門メディアです。

Vane(ヴェイン)は、気候変動やダイバーシティ、少子高齢化対策に積極的に取り組む企業・団体・自治体や大学などにクローズアップ。
それらの社会価値を創造する活動を伝えていく中で、組織のあるべき像を模索する人々にそのアウトラインを発信していきたいと考えています。
Vane：風見、風向計、翼板、羽根の意。

「私によくて、世界にイイ。」をコンセプトとするwebマガジン。7つのライフスタイル（Fashion、Health&Beauty、Food、Home、Work&Study、Art&Culture、Love&Human）を軸に、生活に彩りを添える情報とソーシャルグッドな取り組みやエシカルな話題をお届け。

「OPEN YOUR APPETITE – 好奇心いっぱいに生きる」をコンセプトに、エル・ジャポンではエンパワメント、サステナブルファッション、社会情勢や環境問題などの情報を発信し、女性の多様な生き方を応援しています。

「組織を変える、社会が変わる。DXのその先へ」をコンセプトに、ここでしか読めない「DX」「サステナビリティ経営」「ダイバーシティ経営」などの先進事例や経営者インタビュー、識者による寄稿記事などを多数配信！「変革リーダー」に寄り添う硬派なビジネスメディアです。

ELEMINISTは、世界中から厳選された最新のサステナブルな情報をお届けするサービスで、現在メディアとオンラインショップを運営しています。一人ひとりが自分ごととして日常に取り入れられるような、エシカル&ミニマルな暮らしと消費、サステナブルな生き方をガイドします。

『ぎょうせいオンライン』は、「次世代とともに明日を築く」を基本コンセプトにした地方自治の総合情報サイトです。自治体に役立つ情報や旬の話題をピックアップして発信中。独自の連載のほか、月刊『ガバナンス』をはじめとする、（株）ぎょうせい発行の雑誌・書籍から、好評のコンテンツを厳選し、紹介しています。

Sustainable Brand Journeyは、SDGsやサステナビリティの実践において「何から、どのように取り組めばいいか分からない」という方にむけて、ビジネスにおける取り組みに活かしやすい事例やコミュニケーション設計に役立つ情報を発信しています。

ジャパンタイムズは、日本で最も歴史のある英字新聞社として1897年の創業以来、日本と世界の英文ニュースを国内外に発信しています。「世界に開く日本の窓」としての役割を果たすべく、政治、経済、文化、社会、そしてスポーツ記事を通じ日本の現状と世界の動向を報道してきました。世界中の人が利用するThe Japan Times website（www.japantimes.co.jp/)は、国内最大級の英文ニュースサイトとして多様で独自性のあるコンテンツを揃えています。

CSRコミュニケートは、企業のCSR・サステナビリティに関するコミュニケーションを支援する情報サイトです。CSR・サステナビリティ活動に関連してうまれる企業とステークホルダーのコミュニケーションのさらなる向上をめざし、国内外のトレンドや事例、各種ガイドラインに関してなど、さまざまな情報をお届けしています。

2012年4月創刊。未曾有の大震災後に、日本のエネルギー問題について、特に再生可能エネルギーの可能性と普及を目指すべく「太陽光発電」の専門メディアとして発刊しました。全国へ3万部を超える配布、年4回のペースでの発行、業界最大のリーチ数を獲得し、多くの方の意識が変わっていくきっかけとなれば望外の僥倖です。

～そのアイデアをみんなでカタチにする～

SDGsという大きな目標に対して、情報交換にとどまらず、アイディアとクリエーティビティで貢献していく参加型プラットフォーム。キーワードは「共創」。あらゆるステークホルダーが集まり、知恵を出し合い、
一緒にになって解決の糸口を探す。

「NEUT Magazine」は既存の価値観にとらわれないオープンでフラットな視点を常にアップデートし、それぞれの視点が尊重されニュートラルに見られる場となることを目指すオンラインマガジンです。“Make Extreme Neutral（エクストリームをニュートラルに）”。

世界29の地域で発行されるファッション誌『ハーパーズ バザー』は、いつの時代にも共通する、女性の普遍的な美しさを、流行だけにはとらわれない独自の審美眼で発信し、ファッション、ビューティー、アートにおける女性の活躍も応援しています。

ハフポストは2005年にアメリカで創設され、日本版は2013年にローンチしました。現在では、世界10数か国と地域で展開する世界最大級のグローバルウェブニュースメディアに成長しています。

時事ニュースに加え、「はじめてのSDGs」「Ladies Be Open」「働き方」や「ダイバーシティ」「これからの経済」など、社会課題解決を重視した情報発信をおこなっています。ハフポスト日本版は、誰もが生きやすい時代をつくることを目指しています。最近では、ライブ配信番組にも力を入れており、毎月SDGsにまつわる番組を配信しております。 また、2021年8月に月間ユニークユーザー数（UU）が過去最高の2, 430万UUを記録しました。

2018年12月、女性誌としては世界ではじめて全編SDGsを特集した「FRaU SDGs 世界を変える、はじめかた。」から3年。FRaUは国内SDGsのリーディングメディアとして、これまで10冊の「1冊まるごとSDGs号」を刊行してきました。また、女性の「いま」を敏感にとらえるデジタルメディア『FRaU web』も、2021年9月には1億PVを記録するなど好調です。「SDGsの実践はおしゃれで、格好よくて、楽しい」をテーマに、FRaUは2030年に向けてさらにSDGs推進のアクセルを踏み込んでいきます。

「エシカル」や「サステイナブル」を、もっと身近に、もっとおしゃれに。問題提起より一歩手前の、”かわいい“ や ”心地よい”、”かっこいい” をキーワードに、人やモノ、地球に優しい “ワクワク” を発信するWEBメディア。毎日のライフスタイルに役立つ情報を、「ふらっと」のぞいてみませんか？

雑誌『veggy』は日本初のベジタリアンマガジンとして2008年春に創刊し、1４年目となりました。オーガニックやナチュラル志向の食生活を中心に「美と健康」を徹底追及。本誌はプラントベースでナチュラル志向のライフスタイルを提案し、健康や美容、医療、環境等の情報を発信している雑誌です。

“食で未来をつくる・食の未来を考える”をテーマに、時代に消費されない本質的な「食の知」を目指して、様々なコンテンツをお届けしています。料理通信はこの数年のSDGsの取組みを踏まえ、国連が世界各国の報道機関とエンターテインメント企業を対象に発足させた「SDGメディア・コンパクト」に加盟しています。

ヨコハマ経済新聞は2004年4月から17年間、横浜の文化・経済・都市整備などのニュースを掲載・蓄積し、横浜の魅力を発信してきました。2021年は読者交流の場としてオンラインサロンも開設準備中。市民・企業の参加型ローカルメディアを目指しています。