Speakers at SB’22 Yokohama

１９９０年３月　東京理科大学　工学　工業化学　博士課程　修了

職　歴
１９９０年４月　花王株式会社入社
２０１１年１月　ビューティケア研究センターヘアビューティ研究所 所長
２０１４年１月　研究開発部門基盤研究セクター セクター長
　　　　　　　　エコイノベーション研究所 所長
２０１４年１月　執行役員
　　　　　　　　研究開発部門副統括
２０１５年１月　研究開発部門統括
２０１６年１月　常務執行役員
　　　　　３月　取締役 常務執行役員
２０１８年１月　取締役 専務執行役員
　　　　　　　　コーポレート機能部門管掌
２０１８年４月　先端技術戦略室統括
２０１９年１月　コンプライアンス担当
２０１９年３月　代表取締役 専務執行役員
２０２１年１月　代表取締役 社長執行役員（現任）
　　　　　　　　人財開発担当（現任）

バブソン大学ソーシャル・イノベーション・シニア・フェロー。
The Regenerative Paradigm Instituteの CEO、教育者。
The Regenerative Business Summitのエクゼクティブ・プロデューサー、Business Second Opinion Podcastのプロデューサー＆オンエア・タレント。
『The Regenerative Life: Transform any organization, our society, and your destiny』、『No More Feedback』、『The Regenerative Business （グーグル副社長 Michiel Bakker氏が序文を執筆）』をはじめとする5冊のベストセラーの著者。
これまでに22の金賞を受賞しており、5冊の本はすべて、人、ビジネス、コミュニティ、地域における具体的な変革の事例を中心に構成されています。

Janine Benyus is a biologist, innovation consultant, and author of six books, including Biomimicry: Innovation Inspired by Nature. In Biomimicry, she names an emerging discipline that emulates nature’s designs and processes to create a healthier, more sustainable planet. Since the book’s 1997 release, Janine has evolved the practice of biomimicry, consulting with businesses and conducting seminars about what we can learn from the genius that surrounds us. In 1998,
Janine co-founded the world’s first bio-inspired consultancy, a B-Corp called Biomimicry 3.8, bringing nature’s sustainable designs to 250+ clients. In 2006, Janine co-founded the Biomimicry Institute to embed biomimicry in formal education and informal spaces such as museums and nature centers. Over 100 universities are now part of the Biomimicry Educator’s Network, introducing biology’s lessons to students who will one day design, engineer, and manage our world.

1991年TBSテレビにアナウンサーとして入社。28年間アナウンサーとして勤務した後、2019年7月から編成局総合プロモーションセンター、2021年7月から総務局CSR推進部部長。メディアリテラシー等の出前授業、赤阪みつばちプロジェクト、DigiCon6Asia（アジアのショートフィルムコンテスト）等、CSR活動を担当。
プライベートでは、2000年に（社）Sputnik International 設立。国際交流・国際教育・国際交流を柱にスリランカ・ガーナで様々な活動を行ってきている。2009年から（社）全日本ヨガ連盟理事（現在）、2011年から（公財）AFS日本協会評議員～2019年から理事（現在）。また、2000年からWhite Canvas Projectをタイ・カンボジア・スリランカで主催。
著書には『異文化に恋して』（廣済堂出版）、『ぼくのウンチはなんになる？』翻訳（英治出版）、『南の島のプルワン』企画・プロデュース（英治出版）がある。

Jeroen van Hoof, based in Rotterdam / the Netherlands, is the Global Energy, Utilities & Resources Leader for PwC’s worldwide operations, as well as the global Power & Utilities leader and EU&R Assurance leader.
During his 25-year career at PwC Jeroen has advised many companies, regulators, policy makers and local governments on the ongoing Energy Transition. This brings many challenges around a.o. changing business models, required regulatory changes and customer interaction.
Jeroen takes honour in leading PwC’s global network of highly qualified and dedicated specialists for our industry. As audit partner he has served on many Utilities, Grid and Global Upstream companies. These include both local and internationally listed companies. In addition Jeroen has coordinated various sector mergers and acquisitions, carve outs and large scale cross competence projects.
On a personal level, the complex nature of the challenges facing the industry on all levels makes every day Jeroen works with it a pleasure.
Being passionate about contributing to the ongoing Energy Transition he is proud to chair the Dutch chapter of the World Energy Council and be a member of the board of CIEP (Clingendael International Energy Program).

2001年横浜生まれ。高校１年生の生物の授業でSDGs（持続可能な開発目標）を学び、学生のジブンゴト化を目指した映像制作に取り組む。学校の授業で取り入れやすい2分間の動画「What’s SDGs?」をはじめに、各種映像や冊子、プレゼンテーションデザインを手がける。2018年5月、高校生が主体のSDGs達成に取り組む学生団体「50cm.」を設立。従来より社会課題とその解決策に漂う「意識高い系」の空気を変革し、より多くの主体がSDGsをジブンゴトとして取り組むための方法を模索する。短編映像「Take action, Again.」は、SDGs creative award 2018普及促進映像大賞を受賞。2020年横浜国立大学都市科学部に入学。都市構造の視点からコミュニティやWell-being、教育について研究している。また、デザインのチカラで社会課題をジブンゴト化し、分野横断的な行動の創発を目指すプロジェクト「Design,more.」を設立。学校教育と社会課題の接続拠点をつくるための出張授業・教材開発を行う。2021年よりNPO法人ピープルデザイン研究所運営委員に就任。

学歴
1992年3月　大阪大学法学部卒業

主な職歴
1992年4月　トヨタ自動車株式会社入社
2012年1月　同社　商品企画部　未来プロジェクト室　主査
2014年1月　同社　商品・事業企画部　未来プロジェクト室　室長
2016年1月　同社　第1トヨタ企画部　総括室　室長
2017年8月　同社　GR開発統括部　部長
2019年1月　同社　GR企画領域　領域長
2019年4月　同社　G.R.Company　Executive Vice President
2020年1月　同社　GR企画領域　統括部長
2020年2月　同社　サステナビリティ推進室　フェロー
2020年2月　同社　Deputy Chief Sustainability Officer
2021年6月　同社　執行役員（現在に至る）
2021年6月　同社　Chief Sustainability Officer（現在に至る）
2021年6月　同社　サステナビリティ推進室　統括（現在に至る）

KoAnn は Sustainable Life Media社 の創設者で、同社の CEO を務めています。また、「Sustainable Brands」という国際的なコミュニティの主催者として同コミュニティの議長も務めています。2004年に Sustainable Life Media社 を創立する前は、「Organizations That Work」というブティック経営のコンサルタント会社を創立して経営していました。この会社では、目標を立てて事業を行い、組織の体制を整えることによって財務状況を改善するという業務に取り組んでいました。それ以前は、B2Bメディア業界 で 18年間 のキャリアを積み、天然資源 （木材、紙、鉱石など） から新しい技術 （デジタルビデオ、コンピューターゲーム開発、Web など） にいたる幅広いマーケットで、雑誌、会議、展示会など、メディアに関する資産やイベントの立ち上げと運営に責任のある立場として取り組んでいました。こうしたキャリアを通じて、さまざまな製品ブランドの立ち上げと展開に関する幅広い業務経験を積みました。また、企業のブランド戦略を策定し、多くのマーケット分野にわたる一連のグローバルな製品ブランドにそのブランド戦略を統合するという業務も経験しています。メディア業界での最終的な役職は、United Business Media社 の国際部門のシニアバイスプレジデントです。この部門では、150人 のスタッフと年間 5千万ドル のビジネスを管理していました。

早稲田大学卒。株リクルート入社。事業開発室にて法人営業にて通期MＶＰ等多数受賞。リクルートホールディングス経営企画本部サステナビリティ推進室にてCSV、SDGｓ、人権、Ｄ＆Ｉ䛾策定及び制度設計、社内浸透を推進。国内䛾就業支援研修プログラムをアジア8か国に展開。講師育成と展開に携わる。2017年よりアジアオセアニアに600店舗展開するリペアサービス会社ミニットアジアパシフィックにてChief Strategy Officerとして経営戦略に従事。2011年世界経済フォーラムにより組織されるコミュニティGlobal Shapersに選出。2016年世界経済フォーラム公式イベントShape Asia Pacificを日本にて責任者として世界20か国から参加者を招聘し開催。

兵庫県西宮市生まれ、鳥好き。絶滅危惧種の世界最大のオウム「カカポ」をきっかけに環境問題に関心を持つ。大学で環境政策を専攻後、モンゴルのNGO、フィリピンの物流企業を経て、日本初の「ゼロ・ウェイスト宣言」を行った徳島県上勝町の廃棄物政策を担うNPO法人ゼロ・ウェイストアカデミーに参画。理事長として地域の廃棄物削減の取組推進と国内外におけるゼロ・ウェイスト普及に貢献する。2020年より一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンにて循環型社会のモデル形成に取り組む。
2019年世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）共同議長。

クリエーターの目線から社会課題解決にアプローチするために、ソーシャルアクティビストとクリエーターのコラボレーションが自発的に発生する事を目的とした、オンラインコミュニティを主宰している。映像演出家としてはソーシャルグッドに特化しており、国内はもとより海外広告祭での受賞も多数。長年にわたり培った広告業界での表現手法やアイデアで社会課題解決のヒントを導き、人の心に届くストーリーを多く生み出すことに時間を費やしている。NEW HEROの設立とともに、広告とジャーナリズムの両方の視点から社会課題に向き合う表現者を、ドキュメンタリストと名付けた。

電通Team SDGsコンサルタント。通信会社のＩＴコンサルタント／マーケターを経て電通入社。電通総研の主任研究員としてインサイトラボやラグジュアリーブランド市場のプロジェクトを設立したのち、研究よりもリアルインサイトと反響が見えるデジタルマーケティング畑へ。電通デジタルの立上と消費財メーカーに2年半出向しＤＸ推進を担当。2019年からサステナビリティ＆グローバルをテーマにキャリアをスイッチし、電通グローバル・ビジネス・センターのストラテジストと電通ジャパンネットワークのサステナビリティ推進オフィスのシニア・マネジャーを兼務。サステナビリティ関連のグローバルリサーチ・PR・プランニングや、サーキュラーエコノミー／SDGsビジネスの推進に向けたウェビナ・連載などの広報発信を担当。

早稲田大学大学院建築学専攻。2006年東京建物㈱入社。
オフィスビルや商業施設の商品企画、建設推進を経て、2011年からグランフロント大阪の開業準備・運営・リーシング業務に携わる。
2017年より都市開発事業部（現所属）にて都内一等地での再開発事業の事業推進業務を担いながら、これからのまちづくりに必要な視点や、新しい商品企画などを検討中。

広告会社勤務を経て、2009年環境経営戦略総研（現㈱アイ・グリッド・ソリューションズ）に入社。主に新規事業開発責任者として太陽光発電事業、電力供給事業を推進。2016年当社取締役エネルギープラットフォーム事業本部長。
2017年㈱VPP Japan、2020年㈱アイ・グリッド・ラボの代表取締役を兼任。2021年㈱アイ・グリッド・ソリューションズ代表取締役社長に就任。
アイ・グリッド・ソリューションズは、2004年から一貫してエネルギーを「創る」「繋ぐ」「減らす」「活かす」を事業ビジョンとして掲げ、グリーンエネルギーの価値を最大化するビジネスを展開しています。
商業施設や物流施設等の既存施設の屋根を利用した分散型太陽光発電所建設し、屋根を活用することで土地を切り崩さずに再エネの利用を高めてきました。AIによる独自の電力予測分析技術で、所有の太陽光発電所をネットワーク化し、余った電力を別の電気利用者に供給します。また、AI予測とナッジ理論を活用したエネルギーマネジメントシステムの開発でエネルギーの最適利用を促進し、環境に優しいエネルギーを巡らせています。

2020年に株式会社QVCジャパン入社。高校時代は交換留学生として単身アメリカへ渡り、十代の頃から国際文化に触れ、多種多様な人種のなかで考え方、価値観を学ぶ。大学卒業後、生涯キャリアを模索し、広告代理店や客室乗務員などの様々な業種に従事した異色な経歴を持つ。1996年に初めてコールセンターの管理業務に就き、以来26年間様々な業界のコールセンター／カスタマーサービス　マネージメントに情熱を注ぐ。QVCジャパン入社後、ジェンダーを問わず、全ての人が平等に活躍できる取り組みを推進するために、グローバル・イニシアティブであるDiversity, Equity, and Inclusion（DE&I：多様性を公正に受け入れる）のAdvisory Boardを務める。また女性のキャリアを支援する事を目的とし、メンタリング・セッションを実施し、女性管理者の育成を助ける事に情熱を注ぐ。

わくわくして動き出さずにいられない原動力「わくわくエンジン®」の発見提唱者。
長男の中学校の学校崩壊がきっかけで、大人も子どもも、自分を活かしていきいきと仕事をして
生きていってほしいと願い、2000年にNPO設立。
「夢！自分！発見プロクラム」を開発し、学校、企業、行政、大学、PTAなどと連携し、
”一人ひとりのわくわく”から主体的になるキャリア教育を北海道から沖縄まで全国に展開中。
これまで、5万人を超える子どもたちにプログラムを提供してきている。

日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2005」クリエイティブ部門受賞。
神奈川県の大学における男女共同参画推進プログラム検討委員や、
企業のCSR教育プログラムアドバイザー、その他、多数の企業や教員研修を務める。
2017年 経済産業省主催 キャリア教育アワード 中小企業部門最優秀賞を受賞。
2018年 内閣府、文部科学省、厚生労働省、経済産業省の三省連携シンポジウムで基調講演。
2019年～ 相模原市総合計画審議会委員

著書：「ふつうの主婦が見つけたやる気のエンジンのかけ方」

これまで400社、３万人以上を対象に、各種研修・ワークショップ・コーチングを実施。システムコーチング(R)による組織変革プロジェクト、内省型のリーダーシップ研修を中心に、左脳的なロジックと右脳的な感性の両方をバランスよく取り入れることが強み。サステナビリティのグローバル潮流とネットワークを活かしながら、日本におけるサステナビリティ変革・リーダー育成に情熱を注ぐ。ニュージーランドにて人生をリデザインする個人向けリトリートも過去４年に渡り実施。Biomimicry 3.8の共同創業者であるデイナ・バウマイスター氏から学びを受け、日本人初のバイオミミクリー大学院資格を取得。2022年１月に一般社団法人バイオミミクリー・ジャパンを設立。代表理事に就任。バイオミミクリーを切り口に循環・再生型社会の実現を目指す。釣りを通して世界中を旅することが趣味。二児の父。

・The Graduate Certificate in Biomimicry, The Biomimicry Center
・アリゾナ州立大学院サステナビリティ・リーダーシップ学エグゼクティブ修士EMSL
・オレゴン州ウィラメット大学アトキンソン経営学大学院M.B.A
・CRRグローバル認定　組織関係性システムプロフェッショナルコーチORSCC

KPMGにて製造業を中心としたガバナンス、サステナビリティ、リスク管理、海外事業支援等の案件をリード。2008年よりKPMG中国に勤務。中国各地の日系クライアントに対し、さまざまな中国事業におけるガバナンス強化支援を提供。2012年8月よりKPMG（東京）にて勤務。グローバル展開を支える本社を含めた組織とガバナンスの整備、中国・ASEAN等新興国の海外事業展開における実践的リスク対応等の案件に多数従事。

CCCメディアハウス メディア・プロモーション局局長。雑誌Pen、madame Figaro、Newsweek日本版のメディア広告業務を担当し、2015年よりPen国際版の立ち上げ、2017年にシンガポール支局長などを歴任し現職。兵庫県観光本部アドバイザー。

Andy Wilson was Chief Strategy Officer at BBDO Asia for 11 years before joining Ogilvy in January 2022 to lead their Sustainability Practice. He works with companies to shape environmentally and socially sustainable solutions and practices in the region.
A visionary brand marketing leader, culture creator and organization transformer, Andy has an exceptional track record of building business by transforming brands and internal cultures for clients in every sector, across global, regional and local markets for over 20 years.
He has a deep understanding of behavioral change; contemporary corporate culture, consumer psychology and neuroscience, combined with powerful and unique conceptual, creative and storytelling capabilities.
Andy has worked with the world’s leading corporate and product brands in all sectors including FMCG (Unilever, Procter & Gamble, Johnson & Johnson); B2B (FedEx, SAP, Grobest); financial services (Visa, AIA, American Express); auto (Mercedes, Ford, Exxon); food and beverages (Pepsi, Mars, Diageo, Coca Cola, Fonterra); consumer durables (HP, LG, Motorola, Blackberry); lifestyle (Nike; Vitality; Singtel).
Andy has authored multiple thought leadership articles and papers and is a regular contributor to industry events, learning and development courses. He is one of the first accredited Fellows in Economics of Mutuality (Said Business School, University of Oxford)

Andrew Winston is a globally-recognized expert on megatrends and how to build companies that thrive by serving people and planet. He is one of the most widely read writers on sustainable business in the world, with regular columns in Harvard Business Review and MIT Sloan Management Review.
Andrew’s latest book, Net Positive: How Courageous Companies Thrive by Giving More than They Take (co-authored with renowned CEO Paul Polman), is one of Financial Times’ Best Business Books of the Year. Net Positive has been called an “electrifying strategy for business success and unlike any other book you’ve read” by Merck Chairman Ken Frazier, a “wonderful rallying call” by Sir Richard Branson, and “pure heresy” by Arianna Huffington.
Andrew’s first book, Green to Gold, has reached more than 100,000 people in seven languages. Inc. Magazine included Green to Gold on its all-time list of 30 books that every manager should own. And his book The Big Pivot was selected as one of the “”Best Business Books”” by Strategy+Business magazine. Andrew is also the author of the Harvard Business Review (HBR) Magazine cover story, “The Net Positive Manifesto” and the HBR “Big Idea” cover story, “Leading a New Era of Climate Action.” His views on strategy have been sought after by many of the world’s leading companies, including 3M, DuPont, HP, J&J, Kimberly-Clark, Marriott, PepsiCo, PwC, Trane Technologies, and Unilever.

Andrew was selected for Thinkers50 list of the top management thinkers in the world. He has appeared in major media such as Bloomberg, The Wall Street Journal, Time, BusinessWeek, New York Times, and CNBC. Andrew is a highly respected and dynamic speaker, reaching audiences of thousands with an entertaining message of practical optimism: the world’s challenges are great, but business has the tools, resources, and creativity to build a thriving world. He has spoken on 5 continents, bringing his inspiration to leadership meetings of the top executives of multinationals, to large industry conferences, and to high-profile events like the World Innovation Forum and TED.

Andrew’s work is based on significant business experience and education. His early career included advising companies on corporate strategy while at Boston Consulting Group and management positions in strategy and marketing at Time Warner and MTV. He received his BA in Economics from Princeton, an MBA from Columbia, and a Masters of Environmental Management from Yale. He lives in Greenwich, CT with his wife and two sons.

東京大学法学部卒業後、自治省入省。郵政省通信政策局地域情報化プロジェクト推進室長、総務省自治税務局企画課税務企画官、徳島県商工労働部長、県民環境部長を経て、２００３年５月徳島県知事に就任し現在５期目。全国屈指の光ブロードバンド環境をいち早く徳島県内に整備し、「知恵は地方にあり」を掲げて、「ＧＸ」、「ＤＸ」を推進エンジンに「地方創生」の実現や「ＳＤＧｓ」の達成を地方からリード。２０２０年７月には、明治開闢以来初、国の本庁機能の地方移転となる「消費者庁・新未来創造戦略本部」の徳島開設を実現。
２０１９年９月から２年間、全国知事会会長として、「新型コロナウイルス感染症」はじめ、「災害列島」、「人口減少」３つの国難に関する数多くの提言を国に届けその実現を図り、全国知事会のプレゼンス向上を導く。自然エネルギー協議会会長、地方公共団体情報システム機構代表者会議議長、全国港湾知事協議会副会長、関西広域連合広域医療担当委員、日本創生のための将来世代応援知事同盟構成員を務める。１９６０年生まれ。座右の銘は「一期一会」。

スポーツブランド、IT企業などにて広報・マーケティング業務に従事後、2015年日本コカ·コーラ（株）に入社。企業広報、サスティナビリティー広報などを経て2021年より現職。

1992年カシオ計算機入社、経営管理本部 経営企画部に配属。
以降20余年間に渡って、制度会計の高度化に伴う管理会計のルール整備とデータ構築に携わる。
連結管理の強化をはかるため、2013年に中国のグループ会社：卡西欧电子（深圳）に出向。
東日本大震災での災害ボランティア、中国での会社をあげての緑化取り組みを通じて、企業が社会に対して果たすべき役割について関心を持ち、帰国後にCSR部門との交流が始まり、2020年に現サステナビリティ推進室に異動。
長い間、前任者が引っ張ってきた熱い思いを引き継ぎ、奮闘中。

公認会計士。慶應義塾大学経済学部卒業、オックスフォード大学経営大学院経営学修士（MBA)。

PwCあらた有限責任監査法人で金融機関に対する国際財務報告、統合報告アドバイザリー業務、内閣府で社会的ファイナンスや社会的インパクト評価に関する調査、KIBOW社会投資ファンドで社会的インパクト投資、ハーバードビジネススクールImpact-weighted Accounts Initiative (IWAI)リサーチフェローを経て、英国を代表する社会的インパクト投資専門金融機関Big Society CapitalでFinance Managerを務める。

公認会計士による社会貢献活動を推進するNPO法人Accountability for Change共同創設者。認定NPO法人Teach For Japan元最高財務責任者。

1966年3月29日生まれ
2004年石井造園株式会社　代表取締役就任
2006年横浜青年会議所卒業　横浜市造園協会監事　横浜スタンダード推進協議会副理事長
代表取締役就任後、「企業活動を通して、幸せを共有する企業を目指す」という経営理念をもとに、
2008年横浜型地域貢献企業初回最上位認定を受け、「ついでに、無理なく、達成感のある活動」という方針で、地域貢献に軸足を置いたCSRを基盤とした経営を展開している。そのCSR活動は毎年20を超え、地域のサスティナブルな活動を支援し、毎年開催しているCSR報告会にて発表している。独自の緑化基金を構築するなどし、SDGｓの169のターゲットのどこに届くかを常に意識した活動を経営の中に取り込んでいる。
2016年よりカーボンオフセットを開始
2016年アメリカのB corpの認証を取得
2018年Best for the world 2018に認定される。
2017年第7回カーボンオフセット大賞優秀賞受賞　第9回経営者「環境力」大賞受賞
2018年文部科学省「青少年の体験活動推進企業表彰」審査委員会奨励賞受賞
2019年神奈川県SDGｓパートナー登録企業　 2020年Y-SDGs最上位に認定される。

石田博基（いしだ・ひろき）1994年BASFジャパン入社。技術職で入社し、ドイツ本社中央研究所へ出向。その後営業職を歴任し、マレーシア駐在時はASEAN地域の営業責任者として各国を行脚する。2010年、BASF東アジア地域統括本部ディスパージョン＆顔料バイスプレジデントに就任し、一事業の責任者としてアジア太平洋地域を率いる初の日本人となる。2012年BASFジャパン副社長執行役員。2018年2月、社内育成初の日本人としてBASFジャパン代表取締役に就任。1968年生まれ、兵庫県出身。経営哲学は、「ビジネスの原点は、信頼を得ること」。

2000年生まれ。創価大学文学部 人間学科3年。私立大学ブランディング事業「PLANE3T Project」所属。高校3年次にSB2019国際会議にStudent Ambassadorとして参加し、SDGsと企業の関係に興味を持つ。「次の世代に何を残すか」を学びのテーマに、大学内では平和学・国際関係論を専攻。毎年のSB国際会議に参加を続けながら、世界課題・社会課題の学びを深めている。

神奈川県出身、東京大学経済部卒業。1990年入行。2018年 同行 執行役員 本店営業第七部長などを経て、同年三井住友フィナンシャルグループ執行役員、2020年常務執行役員。
2021年4月1日から現職。

2004年､㈱ブリヂストン入社。環境管理部門にて環境改善技術の開発及び展開に従事。国内、並びにアジア各国､欧州､米州の生産拠点の環境改善をサポート。2010年からは､環境戦略企画機能を立ち上げ､カーボンマネジメントの推進､環境宣言のリファイン､環境長期目標の策定など､グループ・グローバルの環境戦略策定に従事。その後､2012年より米国サウスカロライナ州に新設した建設･鉱山車両用大型･超大型ラジアルタイヤの新工場の建設及び立上げ業務に携わる。2015年に帰任後は､CSR統括業務に従事。グローバルCSR推進体制の構築やグローバルCSR体系｢Our Way to Serve｣の企画､立上げ､サステナビリティレポートの発行など､グローバル全体のCSR戦略企画を推進。経営企画部長を経て、2019年にサステナビリティ推進部長に就任。2021年7月からはGサステナビリティ部門・部門長として、サステナビリティ課題のグローバルでの推進に向けた基盤構築やサステナビリティと企業文化・事業戦略・事業活動の統合をリードしている。

2004年ＡＮＡに入社。国内線・国際線の空港業務、オペレーション統括本部、バンクーバー空港勤務等の経験を経て、2015年より現職。2021年4月より、航空運送事業における脱炭素プロジェクト担当。直接的、間接的に航空運送事業におけるＣＯ２排出量の低減、削減に向けた施策の立案、実行に携わる。ANAをご利用いただく企業や個人のお客様とともに脱炭素の取り組みを加速させるプログラム「SAF Flight Initiative」を企画。「2050年 カーボンニュートラル」を目指した事業構造の変革（グリーン・トランスフォーメーション）に取り組んでいる。

新卒入社した株式会社リクルートコスモス（現、株式会社コスモスイニシア）勤務時代に「不動産業界の仕組みを変えたい」との強い想いを抱き、1997年独立して株式会社ネクスト（現LIFULL）を設立。インターネットを活用した不動産情報インフラの構築を目指し、不動産・住宅情報サイト「HOME’S（現：LIFULL HOME’S）」を立ち上げ、日本最大級のサイトに育て上げる。コーポレートメッセージには、社名の由来である「あらゆるLIFEを、FULLに。」を掲げ、不動産領域だけでなく、地方創生、介護、引越し、インテリア、クラウドファンディングサービスなど暮らしに関わるあらゆるサービスをLIFULLグループとして展開。近年では海外事業も拡大し、国内外併せて約40社のグループ会社、世界63ヶ国にサービス展開している。

既存のデザイン領域を越えた価値創造のためのクリエイティブメソッドや共創の場づくりの研究を行いつつ、それらを活かし、製品開発やイノベーションセンター、コワーキングスペースなどの空間設計、領域横断プロジェクトの発足、新しい組織の働き方のコンサルティングなど、さまざまなデザイン・コンサルティングプロジェクトに携わる。

慶應義塾大学SFC研究所　訪問研究員（2014年-）、中央大学 非常勤講師（2018年）、グッドデザイン賞 受賞（2019年）など。

大阪市内で生まれ育ち、粉文化と笑いをこよなく愛する関西人。大学は京都北区にある世界遺産 上賀茂神社に近い京都産業大学に通い、外国語学部のドイツ語学部を卒業。卒業後の1993年4月に株式会社日本旅行に入社。大阪市内にある教育旅行専門支店で営業勤務がスタート。中学校や高校、自治体（教育委員会）営業への仕事に約21年間携わる。主には公立・私立の国内・海外の修学旅行や語学研修の企画や添乗えを担当。また一方ではタイ北部にある日本人が経営する寮に日本の生徒達と訪れ、山岳で暮らす民族の貧しい子供たちと様々な交流を通した支援活動ツアーを企画したりと、「旅は人との出会いや感動が生まれ、それらは自らの成長の後押しをしてくれる」という思いを大事にしながら仕事に取り組んでいる。2014年からの6年間は、西日本営業本部において教育旅行部門のマネージャーとして勤務。そして、2020年1月に現部署に異動後は、法人部門の中核分野である教育事業の更なる取り組みを強化することを最大の目標として邁進中。コロナで失われた旅行需要は観光業にとって大きな影響を及ぼしたが、移り変わる新しい時代に向けてはチャンスと捉え、新たなビジネスモデルを構築し、一つでも多くの新しい価値を教育現場にご提案したいと考える。弊社が素晴らしいパートナーとして選ばれ、そして信頼される企業としてあり続けられるようこれからも精一杯取組んで参ります。

筑波大学国際総合学類卒業。高校時代にスウェーデンに留学したことがきっかけで、２００６年にイケア・ジャパンへ入社。IKEA Tokyo-Bayのオープン時に飲食部門で働いた後、不動産開発部門でマーケットリサーチ、店舗開発マネジャーとして勤務。第一子を２０１３年に出産後、IKEA港北にてLocal Marketing Managerに着任。２０１５年に第二子を出産し、２０１６年３月より現職。２０１６年９月より、イケア・ジャパンのマネジメントメンバー。

松下電器産業株式会社（現パナソニック）を経て２００５年に埼玉県庁に入庁後、住基ネットワークシステムの運用管理、庁内グループウェア・ポータルサイト構築、マイナンバー制度に係る庁内プロジェクト立ち上げ、ICT-BCPの策定など情報システムに関する業務のほか、女性活躍推進やオリンピック・パラリンピック県内開催準備などの業務に従事。
２０１９年に現所属（当時改革推進課、現行政・デジタル改革課）に着任後、ＡＩ・ＲＰＡ、テレワーク、ペーパーレスの庁内推進や県内市町村へのＡＩ技術の導入支援などの業務に従事し現在に至る。

1997年日本航空株式会社に入社。成田空港支店に配属後、財務省へ出向、財務部、北京空港所での勤務を経て、2013年より配属となった経営戦略部では主に航空政策や地域創生等を担当し、国内各地域の名産品のプロモーションや6次産業化の支援に取り組んだ。現在JALグループでは地域事業本部を創設し、地域の産品・観光資源を活かして人流・物流をより活性化させる地域創生を目指して活動を行っている。2018年から現在の総合調達部燃料グループにて、JALグループの航空機燃料の調達に従事。近年はSAF（Sustanable Aviation Fuel）の調達が喫緊の課題となっており、先行する海外でのSAF調達および製造者への投資をはじめとして、国内では様々な会社様とともに国産SAF製造に向けた取り組みを行っている。

2014 年3 月豊橋技術科学大学電子・情報工学専攻修了 博士(工学)．同年4 月同大学博士研究員．2015 年4 月より東京工科大学工学部機械工学科助教，現在に至る．移動ロボット機構やパワーアシスト制御による操作支援システムの研究に従事．学生時代にNHK学生ロボコン2008で優勝，ABUロボコン(インド，プネ)に日本代表として出場し，3位の成績を残す．現在はこの経験を生かし，東京工科大学にてNHK学生ロボコンを題材とした教育プログラムの指導も行っている．

Mr. Ushijima is responsible for leading sustainability advisory business and assurance services for non-financial disclosure as Japan Regional Leader of EY Climate Change and Sustainability Services. Prior to joining EY, he was leadin Global Sustainability Strategy at Hitachi, one of Japan’s largest Japanese electronics companies. At Hitachi, he developed the Hitachi Group’s Sustainability Strategy, ESG Risk Assessment scheme, Human Rights Due Diligence Process, and facilitated Stakeholder Engagement around the world, integrating Sustainability into Hitachi’s business strategy.
Mr. Ushijima is a member of Carbon Pricing Committee of Central Environmental Committee, Ministry of Environment, Japan, and Tohoku University Part-time Faculty. MBA. Keio University

1960年東京都生まれ。

1984年青山学院大学経営学部卒業後、日本電気システム建設（現NECネッツエスアイ）入社。

主に営業畑を歩み、2007年から同社が提唱する働き方改革ソリューション「EmpoweredOffice（エンパワードオフィス）」を営業現場でけん引する。

2013年同社執行役員兼営業統括本部東日本支社長。2014年にグループ会社であるキューアンドエー代表取締役執行役員副社長を経て、2015年キューアンドエー代表取締役執行役員社長に就任。コンタクトセンタービジネスにおける生産性向上等に取り組む。

2017年6月にNECネッツエスアイ代表取締役執行役員社長に就任し、現在に至る。

社長就任後は、2018年1月にCVC（Corporate Venture Capital）ファンドを設立するなど、イノベーション創出加速に向け、スピーディーな経営を進めている。

2010年9月、「札幌駅前通まちづくり株式会社」設立時より勤務。札幌駅前通地下広場（チ・カ・ホ）及び札幌市北３条広場（アカプラ）といった公共空間の運営を行うとともに、札幌駅前通地区のビジネスパーソンや都心を訪れる人々と連携しながら、札幌駅前通地区を魅力ある都心の「顔」として育てるため、エリアマネジメントに取り組んでおり、主に事業調整等を担当している。

渋谷教育学園渋谷中学高等学校に編入後、英語ディベート部に所属。2021年の「学びのオリンピックSOLA2021」では副実行委員長を務め、全体の運営・企画に伴い、模擬国連国際会議の企画も行った。 自分の強みと興味を生かした社会貢献をしたいと考えている。法学に興味があり、卒業論文を「良い法律とは」のテーマで書いた。さらには法科大学院の教授のゼミへの参加、海外大学法学部のオンライン講座の受講などで法概念、法整備支援について学んでいる。アメリカ、ドイツに住んでいた経験もあり、将来は国際的に社会に貢献したいと思い、国際弁護士として活躍したいと思っている。 主な受賞歴はディベートで第９回全国中学生英語ディベート大会優勝、東京ディベートオープン優勝、KCupベストスピーカー賞など。模擬国連でも第15回全日本高校模擬国連大会で最優秀賞、続くグローバルクラスルーム国際大会で事務総長賞を受賞。ESUスピーチコンテストで国内優勝し、日本代表として国際大会に出場。

2000年に東京で生まれた。現在、津田塾大学総合政策学部総合政策学科ソーシャルアーキテクチャ専攻3年次休学中。女性のデリケートゾーンの悩みがタブー視されている社会構造を問題視。「次の時代を生きる女性たちへ、私らしくある自由を届ける」をモットーに、エンパワメント・ブランド I _ for MEを立ち上げ、ショーツ機能付き部屋着、”おかえり”ショーツを販売している。同商品はクラウドファンディングで72万円の資金調達に成功。同商品は、マツコ会議などメディアで話題に。事業は、Tokyo Startup Gateway 2020ファイナリスト、Acceleration Program in Tokyo for Women 6期生、Global Student Entrepreneur Award 2021 日本大会 第3位として評価されている。

県立広島大学大学院経営管理研究科(Hiroshima Business and Management School:HBMS)教授。マーケティング、マーケティングリサーチ等を担当。文化女子大学（現文化学園大学）服装学部服装社会学科グローバルファッションマネジメントコース担当教授を経て2016年より現職。1994年より株式会社サーベイリサーチセンター顧問を務め、マーケティングリサーチを通して多くの企業や機関のコンサルティングを行ってきた。現在は新しいリサーチ技法であるピクチャマイニング（回答者からの回答として写真を回収して分析する手法）の基礎研究をしながら、平成30年度西日本豪雨災害を広島県で目の当たりにし、防災・減災分野にマーケティングを導入していく「防災マーケティング」を提唱している。1994年慶應義塾大学大学院修士課程修了、1997年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。

中学１年生の頃からSDGsに興味を持ち始め、国際連合が主催するGSL(Global Social Leaders) に２年連続参加し、セミファイナルまで到達するとともに、ラーニングアワードを受賞しました。現在は、高校のDouble Diplomaコースでカナダと日本の両方の高校の授業を受けながら、学校の運営するSTEAMプロジェクトという場で、企業と連携しながらPETボトル、そしてPET素材の回収率向上に向けて、仲間と共に改善策を模索したり、ESG投資についてゼミを通して楽しく学んだりしています。また、心と体の健康や若者（特にティーンエイジャー）のセルフ・コンパッション（self-compassion）に深く興味を持っています。ダンス部に所属し、歌うことが大好きな私は、エンターテインメントを通して周りの人を楽しませることに大きな喜びを感じます。これまで学んできた多くのことや、今後社会問題や日常に対する興味を深く追求することで、より多くの人々に幸せを届けられるような人になることが目標です。

国際協力銀行（旧 日本輸出入銀行）に勤務後、国際交流基金ロンドン事務所にて日本語教育推進を中心とした文化交流事業に従事。帰国後、WFP 国連世界食糧計画 の日本における民間協力の公式支援窓口であるNPO法人国連WFP協会にて世界の飢餓と貧困の撲滅に向けて企業・団体とのパートナーシップ構築に取り組む。
2007年5月、株式会社セールスフォース・ドットコム入社。社会貢献活動とビジネスを統合した1-1-1モデル（株式、従業員の就業時間、製品の各1％をコミュニティに還元）を推進する社会貢献部門責任者を経て、2019年2月より現職。日本国内におけるサステナビリティ戦略の策定・実行を主な役割とする。

世界最大級のB2Bソフトウェア企業であるSAPにおいて、サステナビリティ経営の「実践者」、日本企業のデジタルによる企業変革を推進する「伴走者」の2つの顔をもつ。「実践者」としては、SAPの変革に責任を持ち、中期変革プログラムをリード。デザインシンキングを新規事業のみならず、企業変革にも活用している。また「伴走者」としては、大企業、スタートアップ、アカデミア、自治体などの多様なステークホルダーとの協働イノベーションを推進。新規事業を創出する”出島”である「Inspired.Lab」、さまざまな業種横断でのビジネスイノベーションのコミュニティ「Business Innovators Network」、スタートアップとの共創プログラム「SAP.iO Foundry Tokyo」を新規事業として立ち上げて統括。外資系IT企業、コンサルティングファームを経て2008年にSAP入社。

東海大学 法学部法律学科卒。1993 年 株式会社大川印刷入社。 2005 年 11 月 代表取締役社長に就任。 2002年社会起業家との出会いから、「印刷を通じて社会を変える」視点に気付き、2004 年「本業を通じた社会的課題解決を実践する『ソーシャルプリンティングカンパニー®』」と言う存在意義（パーパス）を掲げる。2019年再生可能エネルギー100％工場を実現。2018年　第2回ジャパンＳＤＧｓアワード　ＳＤＧｓパートナーシップ賞、グリーン購入大賞「大賞」「環境大臣賞」など受賞多数。1990年代後半環境経営を開始し、2017年国際会議に参加したのがきっかけで本格的にSDGｓに掲げられている17のゴール達成に取り組む。2018年より従業員主体ボトムアップ型で推進するSDGｓ経営計画を実施。

2006年豊島株式会社入社
入社以来、現部署にて企業向けユニフォームの生産、素材開発に従事。
ライフスタイル提案企業を目指すという会社方針の下、社内の女性営業が「私たちが今ほしいもの」をコンセプトに2020年立ち上げたDtoCブランド「Hogara」のフェムテック市場参入を支援。
繊維製品を軸としたSDGsの実現を推進中。

岡山県真庭市長。1951 年生まれ。京都大学法学部卒業。1975 年に京都府へ入庁し、財政課長、知事室長、総務部長等を経て、2010 年から副知事を務めた後、2013 年４月に真庭市長へ就任、現在に至る。
真庭市の持続的発展のためには、地域資源を見出し、活用し、連携していくことが一つの方策であるという考えのもと、豊かな木質資源を活用したバイオマス発電やCLT（直交集成版）の普及など、里山真庭の多彩な地域資源を活かした戦略的取組に挑戦している。

１９９３年株式会社ジェイティービーに入社。入社以来訪日インバウンド事業に携わり、企業インセンティブや国際会議などのMICE関連業務等を担当するほか、大型国際スポーツ大会の日本組織委員会で宿泊・輸送部門を担当。２０１８年から３年間、一社）アニメツーリズム協会にてコンテンツを活用した地域活性化の取組みを実施。現在は（株）JTB　地域交流チームにて地域活性化や訪日インバウンドの推進を担当する他、一社）日本アドベンチャーツーリズム協議会　JAPAN MARKETING DIRECTORとして、アドベンチャーツーリズムを通じたサステナブルツーリズムの取り組みを推進。

電通 Team SDGs／食生活ラボ主宰
(株)電通入社後、マーケティング・プランニング部門において、食品・飲料・製薬会社を中心とした数多くの企業のコミュニケーション戦略立案、商品開発等を担当。
2004年より消費者研究センター/電通総研にて、ウェルネス・食育プロジェクトのリーダーとして従事。
2010年より「食生活ラボ」を発足、主宰。「食」を通した生活者インサイトの発掘、ビジネス開発等を行うとともに、テレビや新聞をはじめとする各種メディアの取材、寄稿、講演依頼に対応。その他、飲料・食品関連企業の商品開発や各種セミナーの講師も務める。
鈴鹿市行財政改革推進委員、国土交通省下水道政策委員など、多数政府・自治体の委員に就任。
2016年より、農林水産省食料産業局企画課に企画官として二年間の任期で出向。「栄養改善事業の国際展開タスクフォース」事務局長として、途上国・新興国の栄養改善支援に携わる。
2018年4月より現職。「電通 Team SDGs」SDGsコンサルタントとして、多数企業向けセミナーの講師などを務める。昨年「サステナブル・ブランド国際会議2021横浜」「SB2021 Marketing Day2021日本橋」でも登壇。

ニューヨークにて新聞社、EdTechでの海外戦略、編集&ライティング業を経て、2015年に帰国。 日本における食の安全や環境面での取組みの必要性を感じ、100BANCH入居プロジェクトとしてフードロスを考える各種企画やワークショップ開発を実施後、サーキュラーエコノミーの実現を目的としたデザインコンサルティン会社、株式会社fogを創業。「循環をつくる（　）をつくる会社」として、サーキュラーエコノミー及び循環型社会の実装を、人材・組織開発から行う。直近では、10月末にオープンしたキッチンやリビングラボを兼ね備えた施設「循環する日常をえらぶラボ “élab”（えらぼ）」を東京都台東区にオープンさせ、暮らしにおける循環の実践を行っている。

2000年生まれ。神奈川県茅ケ崎市出身。現在は立教大学法学部3年次在学中。15歳から続けていたビーチバレーをきっかけに、大学1年の頃に海洋プラスチックゴミ問題の現状を肌で実感。その後NPO法人UMINARIのビーチクリーン事業部に所属し、本質的なアプローチを通して海洋プラスチックごみ問題の解決を目指す。現在は「拾う以上のビーチクリーンを。」をモットーにUMINARIではビーチクリーン事業部長を務め、北海道から沖縄まで全国5カ所に支部を展開。問題を頭で理解するだけでなく、肌で実感し、生まれた価値観を仲間と共有することでそれぞれのライフスタイルに馴染ませられるようなコミュニティ創りを行っている。またSB Student Ambassador2021では全国大会で学生メンターを務めた。夏に海でウクレレを弾いて歌うのが趣味。

1997年に環境庁（現環境省）入庁。主に国立公園、世界自然遺産の保全管理を担当。国立公園のレンジャーとして阿蘇くじゅう国立公園、西表国立公園で現地勤務を経験。2010年10月から2014年3月まで鹿児島大学特任准教授として、「自然環境の保全と活用による地域づくり」をテーマに調査・研究。2014年12月より「つなげよう、支えよう森里川海」プロジェクトに携わり、2018年8月から2020年6月まで「地域循環共生圏」づくりを担当。温泉地保護利用推進室長を経て、2021年7月より現職。国立公園の保護と利用の好循環により、優れた自然を守り地域活性化を図る「国立公園満喫プロジェクト」を担当。地域や民間企業との協働により、ハード・ソフト両面の磨き上げと、国内外へのプロモーションに取り組むことで、日本の国立公園のブランド力を高め、利用者数だけでなく滞在時間を延ばし、自然を満喫できる上質なツーリズムの実現を目指している。また、自然環境の保全へ再投資される好循環を生み出す仕組みづくりに取り組んでいる。

2004年生まれ。環境先進国であるスウェーデンに関心があったことや自然が多い環境で育ったことをきっかけに、環境問題に興味を持つ。社会が環境問題に取り組み変化する中、人々がその社会に反感を持たず共存できるように、また、自然を愛することで環境を素直に気にかけてくれるように、「自然をアイデンティティにする」をテーマに活動。
子供たちが自然に触れることのできるワークショップを保育園にて提供。在籍校では、カイロをリサイクルし環境改善に取り組むGoGreenGroup株式会社と共にGoGreenProjectを運営し、杉並区の商業施設や他校を巻き込んだカイロ回収活動を行う。さらに、その基礎研究を担った東京海洋大学研究室と連携したワークショップを企画・運営。最近は「あらゆる社会問題をアイデンティティにする」をテーマに、問題の枠にとらわれずさまざまなセクターが会し持続可能性について議論し、教育を与えれるコミュニティを構想中。

株式会社朝日広告社の調査部門にてメディアの特性分析や読者の心理から新しい指標づくりを研究。1986年に女性が結婚、出産をしても働きやすく活躍できる職場をつくるために株式会社朝日エルを設立。社会貢献とビジネスの融合をはかるなかで、2000年頃から米国でもいち早くサステナブルビジネスコースを作った大学や病院を訪れ、そこで持続可能な社会の実現をめざした行政と教育と企業の連携に出会う。これらが仕事、活動のテーマにつながる。現在はサステイナブル社会の担い手を増やすために、企業のマーケティング活動や地域づくり、教育に注力している。NPO法人日本持続発展教育(ESD)推進フォーラム、一般財団法人一柳ウェルビーイングライフ代表理事、他に社会福祉法人や教育機関の役員などをつとめる。
主な著書に「ゆりかごからゆりかごへ入門」（共著、日本経済新聞社）「野菜の食べ方・選び方」（共著、彩流社）、「女たちのすごいマーケティング13の法則」（中経出版）、「ワークライフバランス」（共著、朝日新書）、｢サステイナブルなものづくり｣（監修、人間と歴史社）、「ピンクリボン咲いた！認知率95％のひみつ」（共著、ブックエンド）、「サステイナブル社会の扉をあけた人」（月刊社会保険誌2018年７月号～2020年4月号）他。

1988年、お茶の水女子大学卒業後、株式会社コーセー入社。研究所員として、新規事業、研究所内IT部門を経て、2007年に全社情報統括部門に異動。2014年より情報統括部部長、2019年に執行役員、2021年に研究所長に就任。同社のDXと研究開発を強力に推進すると共に、2017年より、同社経営直下の全社横断型組織にて、ワークライフバランスなどの多様な働き方や、女性活躍をテーマにした分野でダイバーシティ推進リーダーを務める。長年ITに携わるスペシャリストとして、研究開発をリードする存在として、働く女性として、子育てと仕事を両立してきた母として、多様な経験から同社のダイバーシティをけん引する。

2001年、神奈川県生まれ。立命館アジア太平洋大学アジア太平洋学部在学中。大学内で環境・開発を専攻したきっかけで横浜サステナブルブランド国際会議を知り参加。そこでNPO法人UMINARIに出会い2020年4月から大分支部のメンバーとして活動開始。ビーチクリーン活動を中心に海洋プラスチック問題への取り組みを行なっている。

神奈川県横浜市生まれ横浜育ち。精密機器製造メーカーのインフラSEとして社会人キャリアをスタート。アパレル向けシステムのインフラ、運用、営業を担当後アベイルに入社。生産管理システムのセールスマネージャーを経て2020年4月より現職。
顧客のほぼ100%がアパレル業界の為、業界の課題に様々なシステム（特に3Dシミュレーションソフト）を活用してより効率化ができるよう提案・活動中。
趣味はフットサル・キャンプ・釣り等アウトドアな趣味が多い。

カタリスト投資顧問（株）取締役副社長COO。2021年5月より現職。現在は、マネックスグループESG/サステナビリティ推進タスクフォースリーダーも兼務。20年間、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントにて多岐にわたる資産運用業務に従事。2016年よりスチュワードシップ責任推進責任者としてESGリサーチ、企業との対話を年間200社以上実施。金融庁サステナブルファイナンス有識者会議委員。ジャパン・スチュワードシップ・イニシアティブ（JSI）運営委員会委員長。「社会を変えるインパクト投資」（共訳）

早稲田大学大学院理工学研究科博士後期課程修了。東京大学教授 (生産技術研究所、先端科学技術研究所、国際産学連携センター、大学院工学系研究科)、（国）物質・材料研究機構領域コーディネーター（招聘研究員併任）を経て2016年東京工科大学教授、東京大学名誉教授、（国）物質・材料研究機構名誉フェロー。現在、東京工科大学副学長、片柳研究所長、セラミックス複合材料(CMC)センターセンター長。セラミックス複合材料(CMC)コンソーシアム会長。専門分野は材料強度学、特に、材料強度に関する実験及び理論解析、異種材料界面力学の特性評価・解析などを中心とした研究開発。研究対象は金属基複合材料、セラミックス基複合材料、熱遮蔽コーティングや対環境コーティングなどの耐熱コーティングなど。The American Ceramic Society Fellow、Academy of Ceramics Professional Member, 日本金属学会功績賞、功労賞(学術部門)、技術開発賞、日本セラミックス協会功労賞などを受賞。

コピーライター、クリエイティブディレクター。広告制作のかたわら、わかりやすく伝える広告のスキルを活かして、貧困、気候変動、生物多様性など社会課題についての書籍、サイト、アプリ、グッズ、ゲームなどを企画・制作。日本のジェンダー不平等に対し、グローバルスタンダードなセクシュアリティ教育を発信するサイトSEXOLOGY（sexology.life）を2020年秋に立ち上げた。

書籍「たりないピース」「生き物たちへのラブレター」「希望をつくる仕事　ソーシャルデザイン」
アプリ「Table For Two」
受賞：東京コピーライターズクラブ新人賞、Cannes Lions 、広告電通賞、Ad Fest、GOOD DESIGN AWARD、ギャラクシー賞、インタラクティブアドアワード、消費者のためになった広告賞、キッズデザイン賞など

2007年早稲田大学商学部卒業、株式会社インテリジェンス入社
2010年～株式会社USEN、USENMediaにて、主にSMB領域での採用支援、集客支援コンサルティングを担当

2016年より事業推進部門にて営業企画・営業推進、業務企画・業務推進、制作ディレクション、カスタマーサポート領域を管掌
外食業界のフードテック支援企業、シェアサービス提供企業との販売面・サービス面でのアライアンスを構築し企業間でのアセットを相互活用した販売戦略、サービス戦略を実施し、自組織のBPR、DX推進も担当

2020年～、事業戦略室にて新規事業開発、事業企画を担当

LVMHグループ、Kurt Salmon US Incを経て2011年にAvery Dennisonに入社、2019年4月から現職。小売業や消費財メーカーへのコンサルティングやソリューション開発が専門。Avery Dennisonにおいて、マーケット開拓やRFID導入プロジェクトをリードし、日本支社の成長を牽引。上智大学卒。UCバークレーHaasビジネススクール DLAP修了。

1994年損害保険ジャパン（旧安田火災海上保険）に入社後、法人営業、商品開発、海外勤務（買収後PMI）などを経験。2017年4月より現職（SOMPOホールディングス）にて、人事戦略、働き方改革、社員のエンゲージメント向上、ジョブ型人事制度の創設、グローバルタレントマネジメントなどに従事し、人事分野での「新たな仕組みの構築による変革」に取り組んでいる。現在、SOMPOグループの働き方改革推進本部・事務局長（共同）の立場で、社員一人ひとりの人生のパーパス（MYパーパス）の活用による働き方改革（パーパス浸透）プロジェクトを推進中。自身のMYパーパスは、①日本企業の変革を推進し、社会や組織に新しい価値やインパクトを与えること、②社員一人ひとりが伸び伸びと働ける企業文化を作り、世界で伍して戦える強い日本企業を作ること。

コクヨアンドパートナーズ株式会社・横浜をつなげる30人第1期・横浜西区100人カイギキュレーター
「仕事はあくまでも人生の一部、だからこそ大切にしたい」をモットーにコワーキングスペースやシェアオフィスの新規立ち上げや運営を担う。
100人カイギをはじめ、様々なイベント企画・運営を行い、コミュニティ形成に携わる。

1961年北海道出身。1985年立命館大学産業社会学部卒、マーケティング関連を専攻。同年、株式会社ワコールに入社しアウターウエア事業部にて営業、マーケティングを担当。1991年、山陽国策パルプ（93年、合併にて日本製紙）に入社、コート紙部、出版営業部、石巻工場勤務等を経て、2012年に技術本部新事業開発部長。廃棄物のアップサイクル事業を立ち上げる。2016年4月より発足したパッケージング・コミュニケーションセンター長として「紙でできることは紙で。」のスローガンを掲げ新規パッケージ事業の開発に携わる。2021年7月より現職として、MICEを活用したバイオマスマテリアルのプロモーションや、新たなコミュニケーションスタイルの確立に向けた業務に取り組んでいる。SB2020で”海洋プラスチック問題への新しいアプローチ”のセッションに「ワンウェイ・パッケージに紙が求められる理由。」をテーマに登壇。SB2021では”Sustainable Event Professional Forum 2021 ”の基調講演とセッションに「サステナブルに向き合う会社がMICEに求めること。」をテーマに登壇した。

ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999 年以降、ソニー（再入社）、大和証券グループ本社、武田薬品工業、ANAホールディングス、NTT データの5 社にてサステナビリティ経営を推進。

国連GC・LEAD プログラム・メンバー、IIRC 統合報告パイロットプログラム・メンバー、内閣府「新しい公共」円卓会議構成員、日本経団連・社会貢献担当者懇談会座長、日本NPO センター理事、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科非常勤講師などを歴任し、現在は、国際協力NGO センター（JANIC）理事、日本ソーシャル・イノベーション学会理事、広告電通賞SDGs特別賞選考委員長を務める。

レディング大学大学院修士課程修了（多国籍企業論）、慶應義塾大学経済学部卒業（国際経済論）。

昭和４０年３月に熊本県立鹿本高校卒業後、稲田村農業協同組合に勤務し、昭和４３年に農業研修生として渡米。
昭和４９年５月に米国ネブラスカ大学農学部卒業、昭和５４年１１月にハーバード大学大学院修了（政治経済学博士）。　
平成３年４月に筑波大学社会工学系教授、平成９年に東京大学大学院法学政治学研究科教授に就任し、平成２０年６月に東京大学名誉教授に就任。
平成２０年４月に熊本県知事に就任し、現在4期目（令和２年４月～）を迎え、県政最大の目標である「県民総幸福量の最大化」に向け、SDGsの理念を全ての取組みの指針と位置づけ、「誰一人取り残さないくまもとづくり」を進めている。

1986年東京都三鷹市生まれ。コンポストアドバイザー。ネパールや全国各地で、生ごみ堆肥化や有機農業の仕組みづくり等を行う。農林水産省、消費者庁、環境省主催「サステナアワード2020」にて、アドバイザーとして関わった黒川温泉一帯地域コンポストプロジェクトが「環境省環境経済課長賞」を受賞。2021年3月、各地域で、肥料の自給性や防災機能性等を高める取り組みとして、自立分散型コンポストシステム構築向けた小規模実証実験「サーキュラーエコノミー型CSA」を開始し、各方面から注目を集める。同年、循環経済をデザインするグローバル・アワード 「crQlr Awards（サーキュラー・アワード） 」にて、「Agriculture-as-Commons Prize（コモンズとしての農業）」を受賞。元数学教員。防災士。

本業を通した地域貢献に取り組み、空き家を活用したまちづくり事業『solar crew』は第８回グッドライフアワード環境大臣賞を受賞。

ヨコハマSDGsデザインセンター地域コーディネーター、一般社団法人YOKOHAMAリビングラボサポートオフィス代表理事、認定NPO法人市民セクターよこはま理事、なども務める。

前ニッセイ基礎研究所上席研究員・ESG研究室長。1976年、大学院工学研究科（修士課程：土木）修了。同年、三井海洋開発株式会社入社。中東・東南アジアにて海底石油プラントエンジニアリングのプロジェクト・マネジメントに従事。1988年、株式会社ニッセイ基礎研究所入社。専門は環境経営、CSR/ESG経営、環境ビジネス、統合思考・報告、気候変動適応など。論文・講演・第三者意見など多数。著書は『カーボン・ディスクロージャー』『統合報告の新潮流』『CSR経営パーフェクトガイド』『統合思考とESG投資』など

【外部委員等】
株式会社ニッセイ基礎研究所　客員研究員
認定NPO法人環境経営学会（SMF）　副会長
一般社団法人経営倫理実践研究センター（BERC）　フェロー
一般社団法人サステイナビリティ人材開発機構（Sus-Pro）　代表理事　
NPO法人Network for Sustainability Communication（NSC） 幹事　など
（2019年5月現在）

スーパーグローバルハイスクール指定校として文部科学省から最高評価を受け、引き続きワールド・ワイド・ラーニング コンソーシアム構築支援事業のカリキュラム開発拠点校に指定されるなど、日本のグローバル教育を牽引している渋谷教育学園渋谷中学高等学校において、SDGs達成に貢献できる人材教育の開発・実践のプロジェクトリーダーを務める。一般社団法人日本高校生パーラメンタリーディベート連盟理事長も兼任。「次世代リーダーとは、個性や得意を活かし、SDGs達成に向けて各分野で活躍する意志と能力を持った人たちである」という信念のもと、教科横断型アクティブラーニング授業、パーラメンタリーディベートを活用した英語の授業、自己実現達成に結びつくアイデンティティ確立のための授業の開発と普及を行っている。
著書には『マージナルマン―反抗期を迎えたすべての人に』（少年写真新聞社）、『アイデンティティの作り方―なりたい自分になるために』（少年写真新聞社）、『ぐるぐる―ESDって何だろう？－』（ユネスコスクールHPより配信）、『授業で行うShort Debate』（HPDU of Japan HPより配信） などがある。

1982年上智大学外国語学部英語学科卒業後、2021年5月まで39年間カシオ計算機株式会社に勤務。初めの約27年間はシステム商品の海外営業を担当。その間オーストラリアに約2年、米国に約4年の駐在を経験。その後の約12年間はCSR推進室（後にサステナビリティ推進室）室長としてコンプライアンス及びCSR（サステナビリティ）のグループ内への浸透を推進。グローバルコンパクトの原則に基づき、ISO26000をガイダンスとして、特に「人権」を重点課題として取り組みを進めた。また、2015年にCSRリーダー組織を立ち上げボトムアップによるCSRのグループ内浸透を図った。
2018年度よりオルタナが主催するサステナビリティ(SUS)部員塾の講座「CSR検定3級試験過去問演習と解説」の講師を担当。特定非営利活動法人環境経営学会理事。

1989年入社。人事、営業、マーケティング、CSR、経営企画、生産各部門での業務を経て、2019年より現職。サントリーグループの企業理念『人と自然と響きあう』の実現に向け、サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。

愛媛大学医学部医学科卒。臨床現場において、最新の分子栄養療法や腸内フローラなどを基にした予防医療、生活習慣病から終末期医療、女性外来まで幅広く診療経験を積む。食や農業、環境問題への洞察を基にした人と地球全体の健康を実現する「プラネタリーヘルス」など、ヘルスケアを通した社会課題解決を目指し、さまざまなメディアで発信、プロダクト監修などを行なっている。
東京大学工学系研究科道徳感情数理工学・光吉俊特任准教授による社会課題を解決する数式の社会実装により人と社会のOSをアップデートすることを掲げたUZWA(https://uzwa.jp/)を運営。
現在は、鳥取県米子市と東京の2拠点生活を送り、米子市ではソニーコンピューターサイエンス研究所の研究する協生農法（拡張生態系）の圃場を開き、土と向き合う生活を送っている。
フジテレビ「ホンマでっか!?TV」には腸内環境評論家として出演するなどメディアでも活躍し、新著『腸と森の「土」を育てる　微生物が健康にする人と環境』（光文社新書）が話題。

学生時代より医療用画像診断装置に興味を持ち、1991年に新卒で入社。1996年に開発部門にエンジニアとして社内異動し、臨床画像の画作りに関わる。その後は新製品開発プロジェクトや顧客対応チームのマネジメントなどを担当。グローバルチームと共に働く中で、世界の医療現場への貢献に誇りを持つと共に、業務遂行の根幹にある人材の育成について強く意識するようになる。2012年より現職。日本の開発チームの責任者となり、日本の顧客の声も聞きながらグローバルに通用する人材の輩出に注力。また、25年前に発足したGE Women’s Networkの活動にも長年携わり、女性の働き方やキャリア・Inclusion & Diversityなどをテーマとした社内外の企画に関わる。2018年よりGE Women’s Network日本ハブのCo-leaderを務める。個人としては、国際コーチング連盟 アソシエイト認定コーチおよび株式会社Mentor Forの公式メンターとして活動中。

農業・環境技術者
1991年　味の素株式会社入社
1997年　タイ味の素出向
2001年　グループ農業法人　FD GREEN THAILAND を設立
2015年　味の素ファインテクノ執行役員　活性炭事業部長
2021年　味の素株式会社　サステナビリティ推進部（現職）

1997年生まれ。兵庫県出身。2021年、岡山大学理学部卒業後、神戸大学大学院海事科学研究科入学。同年9月をもって退学し、10月より岡山大学大学院に進学。岡山大学在学中に「最終面接で採用できな方を企業間で推薦し、採用できるプラットフォーム」を提供する株式会社ABABAを創業。落ちたら終わりではなく、これまでの過程が評価される社会を目指す。同サービスは経済産業大臣賞、SDGs日本賞、経済界特別賞などを受賞し数々のメディアへも出演。利用企業は300社を突破。全サービスをノーコードで開発したスタートアップとしても注目される。

入社後、東京他首都圏における不動産の開発企画関連業務に従事。2018年4月より北海道支店コマーシャル不動産事業（オフィスビル、商業施設、ホテル、等）ユニットにて札幌市内および北海道内の不動産開発企画検討等に従事。

6〜13歳まで英国に滞在。渋渋に入学後、英語ディベート部に所属。現在部長を務める。国際イベント「学びのオリンピックSOLA 2021」では実行委員長として全てを総括した。
政治とビジネスに興味を持ち、若者の社会参画推進に積極的に取り組んでいる。英語力やリーダーシップなどの長所を活かして国際交流会や模擬 G7 サミットを運営。大会やワークショップを開催し、ディベートの普及活動にも励む。また、自分が「子ども」であることを武器に子ども権利のロビイング活動も行っており、数々の集会での発言や官房長官との意見交換の機会も得た。将来は社会起業家として日本と海外のかけ橋となり、特に日本の学生スタートアップをシリコンバレーなどの世界舞台で成功させることを目指す。
主な受賞歴として、第9回全国中学生英語ディベート大会優勝、Parliamentary Debate World Conference and Competition 2020 優勝、STEAM Japan Award 2021 ファイナリスト、Stanford e-Entrepreneruship Japan 2021最優秀賞などがある。

Kulvech Janvatanavit is now a CEO at IOD (Thai Institute of Directors Association). He has led CAC (Collective Action Coalition Against Corruption) under the supervision of IOD. CAC is a private sector platform that addresses corruption issues in Thailand.
He is currently a member of the Stock Exchange of Thailand’s Sustainability Award Committee.
Before he was working at IOD, Kulvech was a director at The Financial Institutions Policy Committee (FIPC), one of the main committees in the Bank of Thailand. The FIPC is responsible for setting prudential policies, regulations, and supervisory practices to ensure the safety and stability of Thailand’s financial institutions. Kulvech was a partner at PwC, helping clients integrate sustainable development into their business operations. His team assisted several leading Asian multinational businesses in developing sustainability strategies to adapt to the ever-changing global business landscape.
Kulvech holds a Master of Science in Real Estate Development (MSRED) from Massachusetts Institute of Technology, USA, a Master of Business Administration (MBA) in Finance and International Business from Sasin GIBA, and a Bachelor of Science (BS) in Mechanical Engineering, Chulalongkorn University.

Learned and acquired to be more responsive to changing consumer needs, more attuned to the macro trends driving market opportunities, more interactive in customer relationship management and more nimble in how to strategize, assign resources and build marketing programs to support rapid, continuous innovation.

Marketing specialist/generalist with substantial experience.
Interested in innovation in marketing.

Held leadership roles in on-line CS, on-line sales channel, brand building, sports marketing, digital marketing, integrated marketing communication and game publishing

Committed for people capability building and performance management.

Extensive industry experience in Consumer Products, Electronics (LCD TV, Ref, W/M, A/C), Mobile, Internet and online game

Specialties:
New Business Development
On-line Platform
Marketing Communication
Sports Marketing
Digital Marketing
Brand Marketing
Media Management
Marketing Strategy and Planning
Project Management

自動車OEMにて、MaaS研究をリード、横浜でのオンデマンド無人移送サービス実証実験プロジェクトリードなどを経てDTC参画。DTC参画後は、事業体・地公体それぞれにおけるスマートモビリティ、スマートローカルに係る構想及び実装支援に従事。

1964年東京都生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程修了後、1997年から東京大学大学院講師（都市工学）、2000年同助教授を経て、 2013年より現職。研究成果をふまえつつ多くの市民団体、自治体、企業と共創まちづくりの実践に取り組んでいる。また都市計画提案制度の創設に関る。著書に「コミュニティ・デザイン学」（編著、東京大学出版会）、「コミュニティ辞典（共編著、春風社）」「都市・地域の持続可能性アセスメント」（共編著、学芸出版社）、「スマート・グロース」（共編著、学芸出版社）、「まちづくり百科事典」（共編著、丸善）ほか。グッドデザイン賞など受賞多数。研究室HP http://ut-cd.com, Facebook https://www.facebook.com/cdmkoizumi/

関西大学総合情報学部教授
地域デザイン学会理事長代理
日本情報経営学会副会長
【専門】 経営情報システム論、経営戦略論
【業績】『地域デザインモデルの研究』 学文社(2020)共編著、『地域と人を活かすテレワーク』 同友館(2018)共編著

サステナビリティを軸とした組織づくり、人材育成、PR、IR、CSRに取り組む。サステナビリティの実践者を増やすために、セミナー講師やファシリテーターとしての活動も行う。2001年、株式会社セレスポ入社。イベントの企画制作に従事。2010年より、（一社）日本イベント産業振興協会に出向。「ISO20121：イベントの持続可能性に関するマネジメントシステム」の策定に携わる。帰任後、2013年にサステナブルイベント研究所設立。社員教育および推進体制の構築を進めると共に、イベント制作時のマネジメントサポートを行う。現在、（一社）日本イベント産業振興協会 人材育成委員会委員も務める。

1999年 エプソン販売株式会社入社、以降法人営業に従事、2016年 ビジネス営業本部北関東営業部長。
2019年 販売推進本部 BPMD部長としてビジネスプリンターのマーケティングを担当、2020年 スマートチャージMD部長（現職）
低消費電力、低廃棄物など環境性能に優れるインクジェット複合機『エプソンのスマートチャージ』製品をはじめ、
水を使わない世界初の乾式製紙機である『ペーパーラボ』のマーケティング、事業運営を担当、
お客様のもとでの、製品を通じた環境負荷の低減、社会課題の解決を目指して推進中。
2021年 エプソン販売『紙削減プロジェクト』推進責任者として、ペーパーレス化による業務改革、環境貢献活動にも取り組む。

大阪府生まれ。
1986 年日本航空入社。
1990 年に退社後、NHK 総合「モーニングワイド」「おはよう日本」、NHK-BS1「ワールド・リポート」などのメインキャスターを務める。
1994 年 10 月にテレビ朝日「ニュースステーション」に参加。
1998 年 4 月より、テレビ東京「WBS(ワールドビジネスサテライト)」メインキャスターを16 年務める。BS ジャパンの企業トップのインタビュー番組「小谷真生子の KANDAN」も並行して出演。
2014 年~2019 年 3 月末まで BS ジャパン「日経プラス 10」メインキャスターとして出演。
2005 年より WFP 国連世界食糧計画の顧問。
2013 年より世界経済フォーラム(World Economic Forum)IMC(International Media Council)のメンバー。
2015 年、経済協力開発機構(OECD)年次総会にモデレーターとして登壇。
2015 年よりトヨタモビリティ基金 理事
2020 年 3 月より BS テレビ東京「SDGs が変えるミライ~小谷真生子の地球大調査~」特番 メインキャスターとして出演中。
2020 年 12 月より株式会社オープンハウス 社外取締役就任。
2021 年 6 月よりポラリス・キャピタル・グループ株式会社 社外取締役就任。

神奈川県生まれ。1986年、筑波大学在学時に女子サッカー部を自ら創設し、サッカーを始める。翌87年6月には関東大学女子サッカー連盟を発足。以降、様々な女子サッカーチームや大会、組織の創設に奔走。2000年には日本女子代表チーム総務、2002年には日韓ワールドカップの大会運営や通訳業務を経て、2011年から2021年1月までジェフユナイテッド市原・千葉レディースのコーチ、統括責任者を務めた。2021年2月より、日本初の女子プロサッカーリーグ「WEリーグ」の理事 兼 理念推進部長に就任。WEリーグが理念に掲げる多様性社会の実現に向けて、社会事業の中核となる「WE ACTION」を立ち上げ、Women Empowermentをサッカー界から発信している。
（公財）日本サッカー協会女子委員、早稲田大学スポーツ科学部非常勤講師。

2004年生まれ。文化学園大学杉並高等学校STEAMプロジェクト所属。ESG経営や投資に興味を持ち、2021SB国際会議で出会ったサンメッセ総合研究所代表 田中信康さんをお招き、学内に探究プロジェクトチームを立ち上げた。合わせて農業にも興味を持ち、サスティナブルな農業を通し、多くの人に体験と共に環境問題について知ってもらえるプロジェクトを計画中。

全国の自治体や学校とともに次世代の学びの実践と研究に取り組む。2020年4月より「生徒の気づきと学び」を最大化するプロジェクトを立ち上げ、毎週全国の先生たちとともにオンラインで対話し、Well-beingを目標とした学びを実現するためのメッセージを発信している。また、岡山大学学長特別補佐としてSDGsユースを主催し、全国の中高生らと様々なテーマでの対話を重ねている。

2000年7月生まれ。高校3年次、SB2019国際会議にてStudent Ambassador 1期生として参加したことをきっかけに、SDGsのビジネス導入に興味を持つ。以降SBには毎年参加。「SDGsをどのように正しい理解をもって広げるか」を一番の関心課題とし、現在は大学、地域コミュニティを中心にSDGsを広げる活動をする。またインプット面においては大学にて学部横断的な学びを中心とし、経済学以外にも哲学、国際関係学、平和学などを学ぶ。

関東学院大学学長、経営学部教授
横浜国立大学経営学部卒業、同大学大学院経営学研究科修士課程修了、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。明治大学博士（商学）。山梨学院大学商学部専任講師、助教授、関東学院大学経済学部准教授、教授、副学長、経営学部長を経て現職。研究テーマは、企業不祥事、企業の社会的責任論。 学校法人関東学院理事、一般社団法人経営倫理実践研究センター上席研究員。 著書に『CSRのマネジメント』白桃書房、2011など。

ダイヤル・サービス株式会社代表取締役社長。1936年三重県生まれ。津田塾大学英文科卒業。
「女のくせに」という偏見や罵声、既存の壁が次々と立ちはだかる中で、1969年ダイヤル・サービス株式会社の設立にこぎつけ、日本初の電話育児相談サービス「赤ちゃん１１０番」を立ち上げる。「赤ちゃん110番」誕生の瞬間は、電話回線がパンクするほどの人気に。法規制と戦いながら、次々と時代のニーズに応え、ニュー・サービスを立ち上げた。
中国、韓国をはじめアジアにも広い人脈を持つ。
1985年情報化月間「郵政大臣賞」受賞。1998年「世界優秀女性起業家賞」受賞。2003年東京ガス株式会社社外取締役就任（~2007年迄）。
2007年日本の経済社会への寄与による勲章「旭日中綬章（きょくじつちゅうじゅしょう）」を受章。
政府「税制調査会」、郵政省「電気通信審議会」、金融庁「金融審議会」、総務省「日本郵政公社設立準備委員会」のほか、厚生労働省、文部省、運輸省、通産省など、過去に４４の審議会の公職歴を持つ。

20世紀FOX映画（現20世紀スタジオ）にてインターネットマーケティングを担当。その後、スウェーデン発のクリエイティブエージェンシーGREAT WORKS上海支社にてCOOなどを経て現職。現在は、グローバル刃物メーカー貝印のマーケティング本部広報宣伝部にて宣伝次長を務める。

1992年安田海上火災保険（現：損害保険ジャパン）入社。一般営業（広島支店福山支社）、CSR、広報部門を経験した後、内閣府男女共同参画局へ２年間出向。2016年人事部特命部長、2018年内部監査部長、2019年執行役員内部監査部長を経て、2021年4月よりサステナビリティ担当の取締役執行役員に就任。

2009.4：逗子市入庁　総務部納税課　
　　　　　市税及び県民税の収納管理及び過誤納金事務等を担当
2010.7：総務部課税課
　　　　　個人の市民税及び個人の県民税の賦課に関する事務等を担当
2015.1：環境都市部資源循環課
　　　　　資源再利用及び一般廃棄物の減量化等の推進に関する事務等を担当
2019.4：総務部総務課
　　　　　市議会との連絡及び議案に関する事務、法制事務等を担当
2020.4：環境都市部環境都市課（係長）
　　　　　環境政策、交通政策に関する事務等を担当

1998年 早稲田大学教育学部 卒業。2009年 MBA取得。コンサルティングおよび事業会社における経営企画/事業企画を経て、BULB株式会社に創業期より参画。コアバリューの再定義、企業戦略、マーケティング戦略立案の支援を実施。
2013年、ウフルへ経営統合により参画。コンサルティング本部責任者、デジタルマーケティング部門責任者等歴任後、2015年4月より現職。

2016年 千葉工業大学大学院修了。 同年オンデザインへ入社。
【おもな作品】
暮らしやまちの延長にあるような、“自分をアップデートする”をコンセプトにした横浜・関内にあるシェアオフィス「G Innovation Hub Yokohama」の設計を担当し、そのまま運営に関わる。放課後に子どもたちがものづくりを通して創造性を育む拠点vivistop柏の葉の改修、「子どもたちが更新し続けるものづくり空間」。ワークショップを通して子どもたちとフラットな立ち位置をとりながら空間を一緒につくるプロセスを実験した。最近ではオンデザインの自由研究制度を利用し、木造古民家（1F：美容室、2F：住居）リノベーションに携わり、美容室を舞台にした暮らしをコンセプトに「シェアハウスMINOYA」を設計。現在はそのままそこでの暮らしを自ら実践中。
他、オンデザイン発のオウンドメィア「BEYOND ARCHITECTURE」編集スタッフ、稲毛海岸3丁目団地の空室リノベーション「変化を楽しむワンルーム」、工事中の遊休地活用「吉日楽校」を担当。

G Innovation Hub YOKOHAMAディレクター（以下、G）・リスト株式会社 CSR推進チーム
世界経済フォーラムGlobal Shaper・横浜をつなげる30人第2期
アメリカ留学時代にイノベーションエコシステムに魅了され、横浜関内エリアにてシェアオフィスGを開業。
現在は、1歳児を子育て奮闘中のワーキングマザー。

スマートシティやスーパーシティの事業推進の一貫で、自然災害時の住民の逃げ遅れゼロの実現に向けて、高度広域防災情報サービスの開発を担当しています。近年、地球温暖化等の影響による気候変動を背景に、世界各地で豪雨等の自然災害が頻発化・激甚化しており人々の生活に多大な影響を与えています。従来の防災インフラや施設管理等のハード対策に加えて、迅速で適切な避難行動を情報活用で住民に促すソフト対策との融合で、災害に強いスマートな街づくりを目指しています。
日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画委員、日本ＭＯＴ学会・事務局長、日本ＭＯＴ振興協会・顧問を歴任。

東京大学法学部卒業。
1977年農林省入省、大臣官房審議官、関東森林管理局長などを経て2008年退官。
同年伊藤園入社。取締役などを経て2019年4月退職。2020年4月より千葉商科大学教授 博士（政策研究）。
サステナビリティ日本フォーラム理事、日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事、通訳案内士資格保有（仏語・英語）。
現在、幅広くパネリストや講師として登壇。
「第70回 全国能率大会懸賞論文発表会」においてSDGs関連の論文で最優秀賞「経済産業大臣賞」を受賞（2019年5月27日）

〔主な著書〕
「3ステップで学ぶ自治体SDGs」（ぎょうせい）「Q&A SDGs経営」（日本経済新聞出版）
「SDGs見るだけノート」（監修・宝島社）
「協創力が稼ぐ時代」（ウィズワークス社）
「経営に生かすSDGs講座」（環境新聞社）

〔公式HP〕
笹谷秀光公式サイトー発信型三方よし（https://csrsdg.com/）

大学(法学部法律学科）卒業後、1991年4月より日立製作所に勤務。 廃棄物処理、環境マネジメント、サステナビリティ情報開示・ エンゲージメントなどに従事。 2011年から2015年はシンガポールにある東南アジア地域の 地域本社日立アジア社でサステナビリティを担当。 2020年4月より現職。

弁護士。カンボジアにて日本法講師として勤務後、2011年より札幌の法律事務所において一般民事・刑事事件を扱う。2017年にタイ・バンコクの国連開発計画（UNDP）にてビジネスと人権プロジェクトに参画。2018年4月より、ビジネスと人権に関し、人権方針、人権デューディリジェンス、ステークホルダー・エンゲージメントのコーディネート、政策提言などを通じ、社内体制構築や国別行動計画に基づく政策立案に取り組み、ビジネスと人権の普及・浸透を目指す。

日弁連国際室嘱託、国際人権問題委員会幹事、高齢者・障害者問題委員会委員／認定NPO法人ヒューマンライツ・ナウ事務局次長／国際NGOビジネスと人権リソースセンター日本リサーチャー＆代表／Social Connection for Human Rights共同設立者／ビジネスと人権ロイヤーズネットワーク設立メンバー／企業と社会フォーラム理事／NPO法人JANIC理事

上智大学法学部、一橋大学法科大学院、International Institute of Social Studies（オランダ・ハーグ）開発学修士（人権専攻）

2000年にカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）に新卒入社。
インターネット事業部にて事業の立ち上げや、インターネット事業部の宣伝責任者などに従事。
2012年にヤッホーブルーイングに中途入社。通販部門・プロモーション部門・ファンベースマーケティング部門の部門長を歴任。
現在はCRM設計・CXデザインを探求する部門にて、オンライン・オフライン問わないファンとのコミュニケーション施策の企画や運営に携わる。2000年にカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）に新卒入社。
インターネット事業部にて事業の立ち上げや、インターネット事業部の宣伝責任者などに従事。
2012年にヤッホーブルーイングに中途入社。通販部門・プロモーション部門・ファンベースマーケティング部門の部門長を歴任。
現在はCRM設計・CXデザインを探求する部門にて、オンライン・オフライン問わないファンとのコミュニケーション施策の企画や運営に携わる。

第五ビジネスデザイン局 部長
生活者エクスペリエンスクリエイティブ局　ビジネスデザイナー
MDコンサルティング局 マーケットデザインコンサルタント
2006年博報堂入社。
消費財や飲料・食品、アパレル、ゲームや金融など多数の業界を支援。
未来の景色を変える「真に意味あるブランド」づくりを目指し、変革のための企業カルチャー構築、イノベーション領域や新規事業開発、ブランディングを中心にあらゆる領域の戦略・コミュニケーションを立案する。

1982年入社。岡村製作所労働組合出向、その後中央執行委員長、
2009年より岡村製作所に復帰し、総務部長、人事部長を経て2019年執行役員就任、
2020年５月より執行役員　コーポレート担当（人事部、人財開発部、お客様相談室、サステナビリティ推進部）
2021年4月より上席執行役員　コーポレート担当（人事部、人財開発部、お客様相談室、サステナビリティ推進部）。

1992年三菱地所株式会社に入社。横浜事業部にて、横浜ランドマークタワーなど、みなとみらい２１地区の開発を７年間担当する。1999年SC事業部にて丸ビル、丸の内仲通りの店舗開発を５年間担当。2004年より広報部にて広告宣伝、報道対応、IRを６年間担当。2016年より、現部署。東京・丸の内におけるソフト面でのまちづくりと「オープンイノベーションフィールド化」の取り組みを推進中。

With experienced in promoting business practices with Social Responsibility and Corporate Governance in Thai Capital Market. Currently Sakulthip is Co-Founder and Managing Director of NISECorp, a social enterprise in Thailand and a pioneer in developing the Social Value eco-system in Thailand, She is also Secretary General of Social Value Thailand Association, associate member of Social Value International, SVTH is a non-profit organization which aim to promoting social value accounting standard and professional development in Thailand. In addition, she is driving BCORP Movement in Thailand, the Certified B Corporations (B Corps), are companies verified by B Lab to to meet social sustainability and environmental performance, transparency and accountability. Last but not least, She is also former Secretary General and Founding Member of WorkabilityThailand(WTH), A non-profit organization which aim to promoting competitive employment for person with disabilities and vulnerable group in Thailand and across Asia.

デロイト トーマツ コンサルティングを経てオウルズコンサルティンググループにてマネジャーを務める。コンサルタントとしては人権デュー・ディリジェンスをはじめ、企業の社会課題解決やサステナビリティ戦略、政策立案、NPO/NGO向けコンサルティングなどを多数担当。2021年よりフェアトレード・ラベル・ジャパンにて事務局長を務め、5月には過去最大規模のフェアトレードキャンペーン「ミリオンアクションキャンペーン」を主導。フェアトレード市場の拡大に向けて、新たな展開を推進する。「児童労働白書2020 ―ビジネスと児童労働―」執筆。一橋大学経済学部卒、同大学経済学研究科修士（地域開発）。人権・労働分野の国際規格SA8000の監査人コース修了。

In 1960, at the age of 26, Jane Goodall travelled from England to what is now Tanzania and ventured into the little-known world of wild chimpanzees. Equipped with little more than a notebook, binoculars, and her fascination with wildlife, she braved a realm of unknowns to give the world a remarkable window into humankind’s closest living relatives.

Through nearly 60 years of ground-breaking work, initially by Dr Goodall and through the decades by a dedicated team at Gombe, she has not only shown us the urgent need to protect chimpanzees from extinction; she has also redefined species conservation to include the needs of local people and the environment.

Before the pandemic she travelled the world, speaking about the threats facing chimpanzees and environmental crises, urging each of us to take action on behalf of all living things and planet we share. Over the last nearly two years Jane has adapted and leveraged technology to deliver her message of hope and activism to even larger audiences around the world.

I am a regenerative practitioner, strategist and agent for change who walks side by side with brands, organisations, cities and municipalities who want to be part of the movement to create a new regenerative economy. As a strategist, facilitator and educator, I harness the power of the collective intelligence of organisations and communities to create visions for the future they want – together – and find the vitalising energy, psychological safety and will to sustain long term change.

I care deeply about healing the story of separation between humanity and nature, and between humans themselves through divisive cultural, social and economic barriers. I believe strongly in the power of connection between people and place. My work helps to surface the bio-culturally unique stories of people and place which set and sustain vision to travel to tomorrow’s regenerative future.

I am frequently invited to give keynote talks at events where navigating the journey towards an uncertain future is a key exploration.I speak at global sustainability events, give customised talks at organisational annual conferences, and am regularly invited to speak as a panellist. I particpiate in webinars and workshops, and am host of Connectle’s Regenerative Business series of global webcasts.
I bring complex issues to life with engaging storytelling, well-researched data and facts, and help audiences to engage with the major systems shifts we need to undertake to create a regenerative future for all.
Almost four decades of work with purpose-led global brands like Patagonia and Timberland, ambitious start-ups seeking to activate whole systems change, and working in my own back yard Sussex in England, I bring a unique perspective on how global systems affect us all – locally – and how and why we need to change that
The Emergent Regenerative Economy
How do we redesign our economies to meet the convergent global challenges of climate change, ocean acidification, soil depletion, biodiversity loss which have the potential to fundamentally shift social patterns and behaviour? What does a fair, just and regenerative economy look like and can it live alongside business-as-usual? A look at key issues such as ownership, finance, business models, breaking the last colonial taboos, education, land management, regenerative food systems, integrated regenerative culture in urban design.
The Nature of Place
Governments, regional authorities and councils worldwide are declaring a climate emergency and setting net zero targets. We have many models of how to achieve resilient, thrivable cities of the future. But which ones are really working to create thriving holarchies of place? What should we be thinking about to create islands of sanity, thrivable place and space for all life? Is it net zero? Smart Cities? Doughnut Districts? Circular Cities? Bioregionalism? or Zero Zero? How do we understand and resolve the carrying capacity of urban development to ensure a space for unheard voices?
The Story of Separation
What are the key underlying narratives and sources of our current ecological and economic crisis? How have the thriving economies of the 20th century arrived at the destructive, depletive economies of the 21st century? Exploring the story of separation and how we heal it: between humans and nature; between humans and humans (othering, the nation state, gender, race, religion, unnatural borders; and the human inner world driving the crisis of addiction, depression, mental & physical health. What are the implications for your business?
The Future We Want
The last decade has gradually revealed a failure of democracy and the economic system to address the wicked problems we are presented with. How are we going to achieve the future we all want? Do we even know what that is? Is it time to consider a more radical approach to inclusion, diversity and creativity. It’s time to invite in citizen democracy into our strategic thinking and development processes. How we approach sovereignty and strategy, sharing and think and work in systems, will determine how easily we achieve the future we want.
Getting to Net Zero (Construction)
What is the real challenge for the home building, construction and urban design industries? What is the real scope of getting to net zero if its not offsetting and tree planting? What does it take to re-design an industry based on energy where nothing is burned? What is the real scope of the transformation and what does that mean for real estate?
From Competition to Collaboration

株式会社An-Nahal代表・横浜をつなげる30人第1期
外国人材・多文化の切り口から企業のダイバーシティ&インクルージョン推進支援に携わる。
人事組織コンサルティング、世界銀行での教育プロジェクト等を経て起業。
世界経済フォーラムGlobal Shaper、日本財団Social Change Maker #5選出。

1984年愛知県名古屋市生まれ。
2009年豊田市消防本部に採用され、警防・救助業務に従事。2021年から市役所出向職員として、福祉部 福祉総合相談課で避難行動要支援者名簿制度をはじめ、災害時における福祉的な支援体制の検討・構築に従事している。
2011年3月の東日本大震災、平成26年9月の御嶽山噴火災害に緊急消防援助隊の隊員として、現地での救助活動等を経験した。
被災地で経験した実体験をもとに、市民団体や福祉施設での講演等を通じ、災害時における共助の輪の構築と福祉行政としての一端を担っている。

1981年愛知県生まれ。2005年豊田市役所に入庁し国民健康保険税の賦課、地域自治の推進、総合計画の策定に関する業務に従事し、2018年から高齢者福祉に関する業務に従事している。超高齢社会が進展している豊田市において、足元の問題に対応しつつ、今後の一層顕在化することが予想される高齢者の見守りや社会参加の促進などの課題に対して、「おもいやりのまち」をスローガンに掲げた豊田市高齢者保健福祉計画を策定し、官民連携、ＩＣＴ等の積極的な活用を含め、解決に向けた取組を進めている。

2021年8月SOMPOグループ全体のサステナブル経営推進責任者であるグループCSuOに就任。SOMPOのパーパス実現に向け、グループ全体のサステナビリティ推進・パーパスの社内浸透・対外的コミュニケーションのためのパーパスをベースとしたブランド戦略などをミッションとして、SOMPOの企業価値の向上に取り組む。
ゴールドマン・サックス証券の東京・NYにてアドバイザリー業務、不動産投資に従事。世界最大級の投資会社であるカーライル・グループの日本拠点創設メンバーとしてバイアウト投資及び複数投資先企業の事業価値向上に携わる。その後事業会社に転じ、日本マクドナルドにて、経営戦略や店舗開発に加えて上席部長としてBrand Extension（新規事業開発・展開）を牽引。
2016年SOMPOひまわり生命入社。執行役員人財開発部長として人事制度改革や働き方改革、健康経営を推進。2020年にはSOMPOホールディングスのヘルスケア事業開発部の立ち上げに参画。東京大学経済学部卒。

日本と欧州とのCSR／サステナビリティの懸け橋となるべくSustainavision Ltd.を2010年英国に設立。英国ロンドンに拠点を置き、日本企業に対して欧州におけるCSR／サステナビリティに関するリサーチ、研修を実施。2012年より「英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習」を日本にて定期開催。
2018年　一般社団法人日本サステイナブル・レストラン協会を日本にて設立、英国Sustainable Restaurant Associationとの連携によりフードシステムを持続可能にするための活動を日本にて開始し活動を広げている。
英国イースト・アングリア大学環境科学修士、英国ランカスター大学MBA修了。執筆講演多数。

2002年同志社大学法学部卒業後、株式会社博展入社。
製作部門にて主に企業の展示ブース製作業務に従事。
2006年より案件の大型化を背景に施工品質の向上を目的に施工管理部門の立ち上げ。
展示ブースをはじめ、プロモーションイベント、ショールームにおけるクリエイティブプランに対する実施設計、施工管理領域を担当。
2015年～2016年に大阪事業所の立ち上げを経て2017年より現職。
一級建築施工管理技士。

複数のグローバル企業で通算 20年 近く勤務した後、自らオーナーとしてコンサルタント事務所 Brandbeing Consultant を設立。同事務所は、小規模ながら優秀な戦略コンサルタント会社として、サステナブル・ブランドの開発と体系的方法論に真の信頼を寄せるタイのクライアント各社とコラボレーションしていくことを使命としています。シリクン博士によるブランド戦略開発の取り組みは、「足るを知る経済 （Sufficiency Economy）」という哲学に基づいています。
シリクン博士は、クリエイティブな分野からマネジメントまでの幅広い分野でプロとして研鑽を続けてきた経験に裏打ちされているうえに、創発的感性と戦略的思考を同氏ならではの方法で結びつけています。この豊かな経験、独特の感性、手堅い思考により、同氏は、個々のクライアントが抱える問題に合わせて、その克服のために実際に効果を発揮する包括的戦略案を提案していくことのできる無類のコンサルタントとして活躍しています。
同氏が最も力を発揮する領域は、ブランド戦略開発、企業の社会対応力 （CSR） を活用するブランディング、ブランド重視のビジネス・プラン策定です。著書に『ブランドを構築する』（英題: Build Brand）、『「足るを知る経済」の哲学に基づくブランディング』（英題: Sufficiency Branding） があります。いずれも Sustainable Brand pocket books から刊行されています。さらに、チュラーロンコーン大学、バンコク大学など多数の学術機関で特任講師を務めています。
シリクン博士は、現代マーケティングの第一人者フィリップ・コトラー教授がタイで講演を行った際、その様子を取り上げたタイのビジネス・ニュース・チャンネル「クルンテープ・トゥラギット TV」の番組「マーケティング 3.0」の依頼により、特別司会として登壇しました。また、持続可能な開発のための国際会議が 2013 年にバンコクで開催された際には、サステナビリティ関連の国際的動向と国際会議の様子を特集した TV番組 の司会を務めました。
シリクン博士は、コーポレート・ブランディングと持続可能な開発の分野において最も見識豊かなコンサルタントのひとりとして、関係者から大きな注目を浴びています。同博士のこれまでのブランディング実績は、銀行業から学術教育に至るまで、企業規模を問わず実に多岐にわたっています。

Born and raised in Thailand, Sirikhanate Sakulyong (nicknamed Moowan) grew up with a strong interest and love for animals and the natural world that soon paved way to a passion in environmental justice and sustainability at a young age.
She has spent 7 years studying and working in California, USA where she received a Bachelor’s degree in industrial design with a minor in Ecological Practices and an Associate’s Degree in stop motion animation. Graduated with high distinction and a recipient of Student Merit Award from Industrial Designers Society of America, Sirikhanate has worked as an intern and junior designer at Montaag and Hatch Duo in California prior to moving back to Thailand.
Outside of design, she continues to build up her interest and passion in education that started from volunteering at road-side Sunday school in her teenage year to training as an Educator at Children’s Creative Museum in San Francisco. She hopes to integrate her educational background with her pursuit of design.
She is currently pursuing a Master of Science in Biomimicry at Arizona State University with the goal to utilize her creative skills in combination with biomimetic approach to design sustainable, empathetic solutions.

SRA-Jプロジェクト・アドバイザー・シェフ
杉浦　仁志 / Hitoshi Sugiura

大阪府生まれ。
2009年に渡米。料理業界のアカデミー賞といわれる“ジェームス・ビアード”受賞シェフジョアキム・スプリチャル氏のもとLA・NYC ミシュラン星つきレストランで感性を磨き技術を習得する。
2014年からは2年連続で、国連日本代表団レセプションパーティーにて日本代表シェフとして責務。

海外で培った国際的な食経験を通じて、ヴィーガン・プラントベースにおいての貢献活動から多数受賞歴を持ちヴィーガン料理の第一人者として脚光を浴びる。

現在は、より多角的な視野で食のクリエイティングから“Social Food Gastronomy”と称し食を通じた様々な社会貢献活動をはじめイノベーションを展開し2050年に向けた次世代のシェフモデルとして注目されている。
2019年よりONODERA GROUP・グループエグゼクティブシェフとして就任
https://www.hitoshisugiura.com

2005年-、株式会社日本政策金融公庫にて融資審査を担当し、約1,000社の創業や事業再生に携わる。
2010年-、公益財団法人松下政経塾に入塾、全国で実践研究をし、東日本大震災では気仙沼市の復旧復興に取り組む。
2013年-、医療法人徳真会グループ顧問、防衛大臣小野寺五典秘書などを歴任。
2015年-、埼玉県議会議員を2期務め、最大会派にて議員提案政策条例の制定数日本一に貢献する。
2020年11月に埼玉県内最年少で入間市長に就任。
ゼロカーボンシティ（RE100）宣言、パートナーシップ・ファミリーシップ制度導入、経産省MaaS先進パイロット地域採択、公開事業見直し“入間ドッグ”など新規事業に取り組み、ライフエンディング分野の行政DXや勤労者福祉サービスセンターの完全民間移行など、数々の日本初の取組を実行する。
現在、未来構想からプロモーションまでを一気通貫し、官民連携プラットフォーラムを備えたパーパス実現部隊「未来共創推進室」の立ち上げに向けて準備を進めながら、「来てよし、住んでよし、働いてよし」の三方よしのまちづくりで、持続可能な入間市を目指して市政運営を担う。

欧州EFFAS Certified ESG Analyst。慶應義塾大学法学部卒業。
SMBC日興証券・JPモルガン証券の投資銀行部門にて国内外の大型M&A・資金調達案件やIR・コーポレートガバナンス周りでのアドバイザリー業務に従事した後に、シェルパ・アンド・カンパニー株式会社を創業。2021年にサステナビリティ・ESGに関する国内外の最新トレンドやニュースを提供するメディア「ESG Journal Japan」をローンチ。

1932年長野県生まれ。
中央大学経済学部卒業後、東京出版販売（現トーハン）を経て63年イトーヨーカ堂入社。
73年セブン-イレブン・ジャパンを創設し、78年社長に就任。92年イトーヨーカ堂社長、2003年イトーヨーカ堂及びセブン-イレブン・ジャパン会長兼CEOに就任。その後、05年セブン＆アイ・ホールディングスを設立し、会長兼CEOに就任。16年5月名誉顧問に退いた。
日本流のコンビニエンスストアを作り上げ、物流改革や情報システムの構築、コンビニに銀行ATMを設置する等々、常識にとらわれないイノベーションを起こし続けた。
その他、日本経済団体連合会副会長や政府及び各省庁の審議会委員、中央大学理事長等を歴任し、03年勲一等瑞宝章受章。同年中央大学名誉博士学位授与。

大学卒業後は、株式会社電通と株式会社マッキャンエリクソンにて飲料、エンタメ、食品などの業界におけるマーケティングを行う。
その後はゲーム業界にて戦略立案からブランディング活動、マスメディアのプランニング、デジタル広告の運用なども含めてマーケティングの全領域を担当。

渋渋に入学後、英語ディベート部に所属。「学びのオリンピックSOLA 2021」では副実行委員長を務め、企画・運営に伴い、二言語での公式ホームページを制作する。
「私だからこそできることは何か」という問いを常に追求し、社会貢献活動にも励む。相談者の話を「ただ聞く」姿勢の重要性を描くショートムービー制作への協力、メンタルヘルスリテラシー教育のプログラムを開発・実施した研究活動がその一例。現在は、特発性側弯症の矯正手術を受けた経験をもとに、側弯症患者目線の経験談や知識を共有する啓発サイトを制作中。さらに、科学技術人材育成プログラムであるUTokyoGSCの第3期生として選抜され、2022年4月からは東京大学の研究室にて「特発性側弯症の発症機構の解明」をテーマに個人の研究活動を行う。将来は海外で外科医として活躍することを目指す。
主な受賞歴は第２回日本中学生パーラメンタリーディベート大会優勝や第９回全国中学生英語ディベート大会優勝など。また、2019年に国際ロータリー青少年交換プログラムの派遣生に選抜（2年間国際平和活動に参加するが、長期派遣は新型コロナウイルス感染拡大により中止）。

2010～2017年度まで横浜市立永田台小学校校長を務め、2018年度より同市立日枝小学校校長。2015年度に「もみじアプローチ」の実践でESD大賞小学校賞を受賞。2018年度にはESD大賞スタートアップ賞を受賞。ホールスクールアプローチで進めるESDを基盤にした、学校組織マネジメントやサーバントリーダーシップ、働き方改革の研修講師や講演も多い。朝日新聞web「論座」・月刊プリンシパル・月刊教職研修等での連載を始め教育雑誌や新聞記事執筆等を行い、カラフルで元気な学校づくりに取り組んでいる。全国小中学校環境教育研究会理事、神奈川県ユネスコスクール協議会会長、未来への風プロジェクト、教育長・校長プラットホームメンバー、ESD/SDGｓの研修講師ほか。著書に「カラフルな学校づくり」～ESD実践と校長マインド～（学文社　2019）、管理しない校長が、すごい学校組織をつくる！「任せる」マネジメント（学陽書房　2020）

1979年　安田海上保険株式会社(現　損害保険ジャパン(株))に入社
2013年　同社、執行役員に就任、その後 損害保険ジャパンのグループ会社2社の社長を経て2021年7月秋田県理事に就任

2008年環境省入省。気候変動問題の国内政策や国際交渉担当、種の保存法やPCB特措法などの法改正担当、新卒採用担当、環境副大臣秘書官、外務省及び原子力規制庁への出向を経て、現在は大臣官房保健部環境保健企画管理課に所属。環境省の20％ルール（業務の20％を本業以外に使える制度）を活用して、「ファッションと環境」タスクフォース副リーダーや「食と環境」チームの活動も行っている。

国際基督教大学教養学部卒業。経営コンサルティング会社を経て、食の専門誌『料理王国』編集部に入社。2006年仲間と共に独立し、「作り手（生産者）」「使い手（料理人）」「食べ手（生活者）」を結ぶ、をミッションに月刊誌『料理通信』を創刊。国内外の料理人やワインの造り手、食材生産者や目利きなど、食の世界の様々なプレーヤーの取材を重ねる。2017年7月より編集長。2021年1月雑誌を休刊。食を切り口に「こんな社会、未来になってほしい」へ向けて行動する人たちと共に、これからの時代の「より良い食べ方」を探求するWebメディアとして活動を続ける。

小学２年生から単身で中国、カナダ、メキシコ、スペインに留学。東日本大震災がきっかけで帰国し、早稲田大学国際教養学部に入学。新卒でジョンソン・エンド・ジョンソンに入社、デジタルマーケティングを担当。幅広い世代へのSDGs教育のため「地球を一つの学校にする」をミッションに掲げるWORLD ROADを設立。SDGs x 教育を軸に、一人ひとりが自分の軸を通じて輝ける、持続可能な社会のあり方を追求する。共同著書『WE HAVE A DREAM ２０１カ国２０２人の夢xSDGs』。「境界線を溶かす」を軸に活動している。Forbes JAPAN 「今年の顔100人」に選出。

1988年、山陽スコット株式会社(現日本製紙クレシア株式会社)に入社。主にティシューペーパー、トイレットペーパーなど家庭紙を中心に営業職として勤務。その後、商品開発とマーケティングを担当し、環境や物流に配慮した商品や、家事労働・ネガティブマインドの軽減に注力した女性のミカタ商品を開発。2015年に発売したヒット商品、「スコッティ3倍長持ちトイレットロール」や「スコッティファイン洗って使えるペーパータオル」を手掛けた。2020年6月より、社内初の女性取締役に就任。現在は、営業推進本部長とマーケティング部長を兼務する。2019年より社内プロジェクト、「CSVPJ（クレシア シェアード バリュー プロジェクト）」を立ち上げ、日本製紙クレシアのSDGs発信に力を注ぐ。

1966年、大阪府生まれ。1991年大阪市立大学大学院理学研究科を修了し、花王株式会社入社。素材開発研究所、マテリアルサイエンス研究所で主に界面活性剤の開発に従事する。この間、触媒空気酸化反応技術を導入する為に大阪大学基礎工学部へ2年間留学し界面活性剤の新規製造に応用する。2015年欧州花王化学研究所に異動。同研究所長を経て2020年9月にESG活動推進部に異動し、2021年1月から現職。環境分野全般や人権、社会貢献活動など幅広くESG活動の推進に力を注いでいる。

1999年東京大学工学部都市工学科卒。同年、竹中工務店に入社し、開発計画本部に所属。工場跡地開発、駅前再開発や企業の遊休地活用や建築企画などの都市開発事業に携わってきた。主なプロジェクトは、資生堂銀座ビル、上野の森さくらテラス、三井ガーデンホテル汐留イタリア街、国分寺駅北口再開発事業など。2017年にまちづくり戦略室が発足し、立ち上げメンバーとして配属。多様な主体と共に社会課題の解決を考え、取り組むことと、竹中工務店の新規事業の創造に取り組むことで、まちのイノベーションを誘発する活動をしている。主なプロジェクトとしては、「イーストベイ東京ミズベリングプロジェクト」や、埼玉県小川町との「地域連携協定」に基づいた「コワーキングロビーNesto」を始めとした街づくり活動、長野県塩尻市との「地域連携協定」に基づいた「奈良井宿古民家群活用プロジェクト」、都市の水辺の交通・物流・防犯・防災などの社会課題解決を目指した「都市型自動運転船「海床ロボット」プロジェクト」（大阪万博に向けた技術実証9件に選定）などに携わる。

1996年、入行。経営企画部、ITイノベーション推進部等を経て、2019年4月より株式会社三井住友フィナンシャルグループ　企画部 サステナビリティ推進室に所属、サステナビリティ戦略策定に従事。2020年10月より現職。

NPO法人UMINARI 代表理事兼CEO。合同会社no filter 共同代表。世界経済フォーラム Expert。The Yield Lab 顧問。
海洋プラスチックゴミ問題、フードシステム、まちづくり、ベンチャーキャピタルなど、国内外において幅広い切り口から持続可能な経済・社会の実現に取り組むZ世代。学生時代から国連機関との共同事業を立ち上げ多様なセクターを巻き込むなど、世代や業界の垣根を越えた共創の創出及びエコシステムの構築に尽力する。

1999年株式会社パソナ入社。
阪神淡路大震災の復興支援事業、地方創生に向けた新規事業開発等に携わり、2011年農業分野の振興と地方活性化に取り組む 「株式会社パソナ農援隊 」代表取締役に就任。
農業分野の人材募集・育成、6次産業化支援等を通じた農業振興と地方での雇用創出に取り組む。
2014年12月にフランス・パリ支店を立上げ日本の高品質な食材やお酒、工芸品などの輸出・ブランディグ支援を行うとともに、フランス・EU圏から日本の各地方へのインバウンドプロモーションを展開。
近年は農業を通じて、①自然環境の保全、②人々の健康増進、③観光振興　に貢献すべく、様々なヒトや企業と協業し事業領域を広げる。
2021年には「Awaji Nature Lab ＆ Resort」を兵庫県 ・淡路島で立ち上げ、自然循環型の地域づくりに取り組む。

1992年 (株)電通リサーチに入社。1994年より（株）電通における生活者データベースの立ち上げメンバーとして参加。以後、2012年まで、電通内の消費者研究や広告コミュニケーションプランニングセクションに駐在する形で、広告コミュニケーションプランニングや商品・サービス開発の場面などで、「生活者理解」を起点としてプロジェクトを支援。消費財、耐久財、サービスなどさまざまな領域を担当する。2013年 楽天（株）を経て、2014年（株）インテージへ。2020年7月より同社初となる生活者理解のシンボル組織、「生活者研究センター」の初代センター長に着任。現在は各種協会・団体や顧客に向けた生活者理解を起点としたセミナーや勉強会における講師や自社の広報リリースなど、精力的に活動している。

東京大学卒。大学1年時から約7年間にわたり、学習塾と旅行会社の経営に参画。
その後、日本最大の国際見本市主催会社、リード エグジビション ジャパン(株)にて、出展勧誘営業、専門セミナーの構築・運営、社内システム、広報の責任者を務め、2010年に取締役、2013年に常務就任。管理部門を統括し、社業発展に力を尽くした。また、国内最大の業界団体である日本展示会協会の会長補佐、広報委員も務め、政府・自治体・経済界への助言やロビー活動、展示会の重要性を啓発するための講演活動等を精力的に行った。 現在はMICEを核とした地域活性化に情熱を燃やしている。「日本各地が互いに競争して地域の魅力を開発し、発信し続ければ、日本はもっと面白い国になる」が持論。

学歴
1989年3月　大阪大学基礎工学部・機械工学科卒業

主な職歴

1990年肥後銀行入行。
2011年より須屋支店長、本店営業部法人営業室長、宮地支店長を歴任し、2018年4月個人営業部長、2020年1月地域振興部長に就任。
2021年より熊本県立大学、熊本県と連携して、JST「共創の場形成支援プログラム」へ幹事機関として参画。
2021年10月同プログラム本格型「流域治水を核とした復興を起点とする持続社会」地域共創拠点が採択。
2021年11月に熊本県立大学参与および同プログラム地域共創拠点 運営機構 副機構長兼務

2019年日本ロレアル(株) 入社。 財務・管理本部 購買部責任者としての職務に加え、2020年より人権コレスポンデント、2021年よりダイバーシティ エクイティ＆インクルージョン コレスポンデントを兼務。日本ロレアル購買部門では、社外パートナー企業との協業による経済困窮者への雇用の創出（ソリダリティソーシング）をはじめ、店舗什器や販促資材のエコデザイン化、フェアトレード調達等、2030年に向けて野心的な目標を掲げる、ロレアルグループのサステナビリティプログラム「L’Oreal for the Future (ロレアル・フォー・ザ・フューチャー）」の達成に向けて意欲的に取り組んでいる。

Daniel Krohn has been working in the sustainability field for more than 13 years. He currently is the International Partnerships Manager for Sustainable Brands. He manages the international line of business for Sustainable Brands where he works closely with all of the company’s international teams. Prior to his current position, Daniel worked as the Director of Global Sustainability for an agriculture company, Becker Underwood/BASF. He has an MBA and a BA in biology. Daniel has additional training and education in sustainable business practices from Institute of Design at Stanford University, Harvard Business School Executive Education in Corporate Social Responsibility, One Planet Leaders (World Wildlife Fund), GRI Sustainability Reporting Certification, Natural Resources Canada (NRC) and Point Carbon – Carbon Trading.

1989年横河電機に入社。FA分野の生産管理システムの設計・構築、商品企画を経て、情報系システムのコンサルティング、新事業開発、中長期経営戦略策定などを経験。その後、エネルギー・化学分野の業種マーケティング戦略立案、IA事業のOT-ITインテグレーションや事業コンセプト立案、エグゼクティブセリングや事業変革を推進するグローバル組織横断プロジェクトの企画・推進をリード。また、社外で多くのシナリオプランニングのファシリテーションを経験。2019年よりHR部門に移り、シナリオプランニングを活用した次世代リーダー育成プログラムを企画・実施。2021年4月より社長直轄の組織横断の未来共創活動を発足し、社会課題の解決や次世代リーダ育成に取り組む。早稲田大学ガバナンス＆サステナビリティ研究所と共に産官学共同のラーニングコミュニティ（Green Phoenix Project）設立。

Darren Beck is the vice president of membership and international at Sustainable Brands, where he has helped hundreds of companies leverage purpose to reduce business risk, enhance brand and reputation, identify new market opportunities, and boost their bottom line. Darren combines his experience in environmental and social innovation, having helped establish one of the country’s premier corporate sustainability programs, and a unique perspective rooted in advertising, marketing and sales to help brands thrive.

1990年、大和ハウス工業に入社。人事部にて人事制度全般に関する業務や採用業務、事業所の総務担当を務めた後、人権啓発室及びダイバーシティ推進室の室長を歴任。2012年度よりＣＳＲ部長として、健全な事業所経営を促すため『全社CSRマネジメント』を構築。加えて、ESG投資の潮流を受けて2015年に部門横断型の『統合思考プロジェクト』を発足させ、社内の統合思考醸成に向けた経営改善に従事。2019年にCSR部からサステナビリティ企画部へ名称変更し、SDGs達成に向けた取り組みの強化も含め更なる課題解決と成長への貢献を目指している。さらに、今年度は継続してきた統合思考プロジェクトを進化させ、大和ハウスグループが100周年を迎える2055年を見据え、従業員参加型の超長期ビジョンの策定に取り組んでいる。

2000年安田火災海上保険（現損害保険ジャパン（株））入社。
四国業務部、一般営業（高松支店）を経験後、2018年営業開発部第三課長、2020年秘書部社長オフィスリーダーを経て2021年秋田支店長着任。

公共事業部　シニアエキスパート　兼　データ分析チーム長。　インターネットベンチャーでストレスチェックの開発に携わった後、「生活現場」と「心理・社会福祉・医療領域等の専門家」との間のボトルネックの解消を追求してきたダイヤル・サービス株式会社の企業理念に共感し、入社。
「様々な悩みや課題を抱える方が、時間やツールに縛られることなく相談できるサービスの提供」を目指し、自治体の要望にあわせ相談業務の立案から体制構築、運営等のコンサルティング営業を担うと共に、社内に蓄積されるあらゆる相談データの客観的分析体制を構築中。
誰一人取り残さない社会を作るため、「いじめ」「性暴力」「虐待」「子育て」等幅広い範囲で社会の課題に向き合い、主に自治体に対し相談窓口の導入に向けたサポートを続けている。

入省後、国土交通省における公園緑地行政などに従事。2021年7月より現職。

1991年4月　日本火災海上保険株式会社（現：損害保険ジャパン株式会社）入社。
入社後、企業営業及び一般営業を担当。東京、大阪、青森、三重などでの勤務を経て、現在の長岡支社が9か所目。これまでの損害保険事業を通じた営業経験を活かし長岡支店在籍時から担当エリアの８自治体すべてと防災に関する連携協定を締結。（長岡市、小千谷市、見附市、十日町市、南魚沼市　魚沼市、湯沢町、津南町）。また昨年、新潟県の小中学校の防災教育プログラムを企画制作し県内防災教育の企画アドバイザーを担っている「公益社団法人　中越防災安全推進機構」と防災に関する協定を締結。合同防災セミナーや地場企業との防災フェアにも参画。防災ジャパンダ活動を通じて、「地域住民・自治体・民間企業（損保ジャパン）」の三方よしの精神で地域の課題解決に力を注いでいる。昨年知識を深めるために防災士資格を取得。

Thomas Kolster is a man on a mission — one of the early pioneers in the do-good space, coining the term “”Goodvertising”” to describe the changing impact-advertising landscape that’s become a movement in itself.
As a seasoned advertising professional counting more than 16 years, he’s a vocal voice for advertising and brands as a force for good; his book on the subject, Goodvertising is the most comprehensive book to date exploring communication for good.
Thomas is a globally recognized keynote speaker featured at events including SXSW, TEDx, Eurobest, D&AD, Epica, ad:tech & Sustainable Brands; a columnist for Adweek, The Drum, the Guardian and several other publications; and a regular judge at international award shows. As a passionate entrepreneur and change-agent, he’s launched impact platforms such as Cph:Change and Wheregoodgrows.com. The Huffington Post has dubbed him an “Inspirational Leader”.

日本を代表するコーチング・ファームにて、エグゼクティブコーチとして、経営者ならびにシニアマネジャーへのコーチングを200名近く実施。コーチングを活用した風土変革、業績向上プロジェクトの設計、運用に約9年間取り組んだ後、株式会社 THINK AND DIALOGUE を設立。
CEOとのダイアログ、パートナーシップからスタートする、コーポレートカルチャーの変革、リーダーシップ開発を専門とする。 現在進行している、明治維新に匹敵する日本社会の転換点において、「パーパス・ドリブン１on１」を日本企業の新たなマネジメントのパラダイムにすべく活動している。

広告代理店クリエイティブを経て、事業会社のハイファッションEコマース事業部のディレクターと編集に長く携わる。
並行して、コーポレートサイト・EC・オウンドメディア等あらゆるWEBサイトの運営に従事し、広報そして新規事業開発マネジャーを歴任。
YUIDEA入社後はサステナブル・ブランディング事業を推進するために、オウンドメディアを新たに立ち上げた。

パナソニック、富士通・富士電機ジョイントベンチャーで20年間経理財務・経営企画部門業務に携わった後、ITベンチャー、QBハウスを運営するキュービーネットホールディングス経営企画室長を経て、2013年に起業。
2010年頃より、欧州の世界最先端の欧州サステナビリティ思想・政策・戦略と関わる。
ドイツ・オーストリア発祥のサステナビリティに特化したホテル団体「BIO HOTEL協会」と公式提携。
併せて、株式会社ビオロジックフィロソフィを設立。
日本でのBIO HOTEL認証システム及び持続可能なライフスタイル提案ビジネスを展開。
2018年、企業と政策策定者に向けて一般社団法人サーキュラーエコノミー・ジャパンを創設。
日本経済産業の「サーキュラーエコノミー」への移行を加速するプラットフォームを運営。
講演・セミナーをはじめ、大企業・中堅企業のサーlキュラーエコノミー事業戦略/ビジネスモデル構築コンサルティング、アドバイザーを行うと同時に、自らもサーキュラーエコノミーモデル事業を展開。
著書に「サーキュラー・エコノミー：企業がやるべきSDGs実践の書」ポプラ社

1985年生まれ。2008年、ベルギー・アントワープ王立芸術アカデミーを卒業。2015年に「株式会社YUIMA NAKAZATO」を設立。2016年7月にはパリ・オートクチュール・ファッションウィーク公式ゲストデザイナーの1人に選ばれ、コレクションを発表。その後も継続的にパリでコレクションを発表し、テクノロジーとクラフトマンシップを融合させたものづくりを提案している。また自らが発起人となり、2021年7月より、未来を担う次世代のクリエイターのためのFASHION FRONTIER PROGRAMを創設。オートクチュール・ファッションウィークを通じて最先端のファッションを提案しながら、社会的課題にも取り組む。

東京理科大学理学部数学科卒業後、証券会社を経て、1999年に産業廃棄処分業「ナカダイ」入社。ISO14001の認証取得や中古品オークションを行うリユース市場の立ち上げなど、総合リサイクル業として事業を拡大。“使い方を創造し、捨て方をデザインする”リマーケティングビジネスを考案し、「発想はモノから生まれる」をコンセプトに、400種類を超えるマテリアルを常時展示・販売する「モノ:ファクトリー」を創設し、その後法人化。2013年Good Design Award、未来づくりデザイン特別賞受賞。WIRED Audi INNOVATION AWARD2016。さまざまな企業の循環ビジネスの構築や、CO2削減や廃棄物のリサイクル化など、環境分野全般のコンサルティング、研修などを行う。著書に『「想い」と「アイデア」で世界を変える ゴミを宝に変えるすごい仕組み 株式会社ナカダイの挑戦』（SBクリエイティブ）、『捨て方をデザインする循環ビジネス: サーキュラービジネス実現へ三つの提言』（誠文堂新光社）など。

駒澤大学経営学部市場戦略学科教授。早稲田大学商学部卒業後、広告会社を経て、早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。同大学助手、駒澤大学経営学部専任講師を経て、2018年より現職。専門はマーケティング・コミュニケーション論。
著書に、『わかりやすいマーケティング・コミュニケーションと広告 第2版』（共著、八千代出版、2019年）、「広告と製品レビューの組み合わせが消費者のブランド態度に与える影響 ―露出順序と製品レビューのヴァレンスに着目して」『日経広告研究所報』296号（単著、2017年）、「子どものYouTube視聴実態とYouTubeに対する親の評価　―おもちゃ紹介動画とキッズユーチューバーに着目して」『日経広告研究所報』318号（共著、2021年）など。

博報堂クリエイティブ コンサルティング局永渕チーム　チームリーダー/ディレクター
入社後、TBWA＼HAKUHODO、コーポレートコミュニケーション局、PR戦略局、統合プラニング局を経て21年より現職。
NPO/NGO、省庁などで広報、コミュニケーションに関する講演多数。

直近では、サスティナブルな社会を前提とした循環型商材や企業革新を意識したリブランディング業務、
経営メッセージの開発などに従事。
PR手法と広告手法との融合により、ブランドと社会との合意形成をサポートする「統合情報戦略」を専門にする。

また、変化する社会の価値観をとらまえ、社会の中で新しいブランドポジションを創造する
博報堂オリジナルメソッド「ソーシャル・ポジショニング」の開発メンバー。
（詳細はこちら）
https://www.hakuhodo.co.jp/magazine/91334/

外資系企業にて、カスタマーマーケティング、ブランドマーケティングを経験後、2011年(株)資生堂に入社。ブランドSHISEIDOでのグローバルマーケティング、経営戦略部を経て、2019年～社会価値創造本部にてサステナビリティ業務に従事。2022年1月より現職。

EY Japanの「ビジネスと人権サービス」のシニアマネージャーとして、人権方針策定支援、人権デューデリジェンスの導入、サプライチェーンの人権リスクマネージメント、ESGリスク評価等の分野で、日本国内外の企業への支援を担当。ファイナンス事業投資から消費財・小売り業界まで、多様な業界での支援実績がある。
EY入所前は、「在ジュネーブ国際機関日本政府代表部」勤務(2010-2014)。人権・労働分野を中心に、サステナビリティに関する国際ルール作りに関する国際交渉を担当。「ビジネスと人権に関する指導原則」を巡る議論の場でも日本政府代表団の一員として、各国との交渉を担当した。現在も、ビジネスと人権を中心とするサステナビリティ分野において、各国政府・国際機関・企業・市民社会関係者と連携しつつ、関連する国際ルール形成の場にも関与している。
NHK勤務（報道番組制作　担当テーマ：企業活動と人権、外国人労働者）経験や、国際移住機関勤務（担当テーマ：人身取引、移民労働者の権利）経験も有する。ロンドン大学人権修士。日本語、英語、中国語、仏語での業務が可能。

2016年横浜市立大学大学院博士後期課程修了、博士（経営学）。現在、東海大学政治経済学部経営学科教授、東海大学スチューデントアチーブメントセンターゼネラルマネージャー、東海大学教育開発研究センター所長。研究テーマは、サイバーソリューションビジネス、主体的学修志向型学生を育成する教育用情報システムの研究。

福島県郡山市にある創業1711年の酒蔵「仁井田本家」の18代目蔵元であり杜氏。昭和40年生まれ。東京農業大学醸造学科卒業後、都内の大手酒問屋で営業を学び、1944年に28歳の若さで社長に就任。いち早く全量自然米（無農薬無化学肥料で栽培した酒米）、生酛仕込みの酒造りを実践し、平成21年4月農業生産法人『仁井田本家あぐり』を設立、同年9月有機農産物（有機JAS)の認証を取得し、自社田では無農薬無化学肥料さらに有機肥料も与えない自然栽培にも取り組む。「日本の田んぼを守る酒蔵になる」という決意のもと、田植えから稲刈りまでを体験できる「田んぼのがっこう」や、酒粕や糀を使ったスイーツ等を販売する「スイーツデー」を開催するなど、若い世代の取り込みにも力を入れる。

Experienced sourcing and supply chain leader with a deep end-to-end supply chain understanding. Long proven track record within leading and developing sourcing and supply chain activities in a global context with many stakeholders creating tangible business results.

Excellent business development and problem solving skills combined with a strong educational background (MBA).

Motivated by working with business development, leadership and change management within sourcing and supply chain activities. Now also with a strong environmental perspective.

1976年生まれ。使い手の創造力を対話型手法で引き上げ、様々な建築やパブリックスペースにおいてオープンでフラットな設計を実践するオンデザイン代表。都市や建築における人の集まる場の実験をおこなっている。

主な仕事として「ヨコハマアパートメント」（JIA新人賞、ヴェネチアビエンナーレ審査員特別表彰）、「江ノ島ヨットハウス」（日本建築学会作品選奨）、島根県海士町の地域学習拠点「隠岐国学習センター」復興まちづくり「ISHINOMAKI 2.0」（地域再生大賞特別賞）「THE BAYSとコミュニティボールパーク化構想」など。明治大学特別招聘教授、ビヨンドアーキテクチャ発行人、ソトノバパートナー。

著書に「建築を、ひらく」「オンデザインの実験」「おうちのハナシ、しませんか？」「PUBLIC PRODUCE 公共的空間をつくる7つの事例」「””山””と””谷””を楽しむ建築家の人生」「楽しい公共空間をつくるレシピ」

第一生命グループは２０２１年度よりProtect and Improve the well-being of allをグループビジョンに掲げ、国内生命保険事業においては、価値創造プロセスに沿った事業変革に取り組んでいます。
1995年4月 第一生命保険相互会社入社後、主計部、国際業務部、米・プロテクティブライフ出向などを経て、2018年4月に現職へ至る。

2006年に日揮株式会社に入社、プロジェクト部門に配属。入社２年目にはプロジェクトエンジニアとしてベトナム国に駐在し、同国初の製油所建設プロジェクトに従事。帰国後はプロセス部門に移動し、主に石油精製プラントの設計業務を担当する。中東や東南アジア等を中心に海外案件を主に担当。プラント設計業務のみならず、国家レベルの新規製油所建設のプロジェクトに計画初期の段階から参画して案件実現へと導くコンサルテーション業務も多数遂行。2017年にベトナム国にとって２番目となる製油所建設の為同国に駐在。帰国後、縮小が続いてた日本の石油精製産業の状況を目の当たりにし、石油以外のものを原料として石油製品の代替製品を製造するグリーンリファイナリー構想に注目、その中でも特にSAF(Sustainable Aviation Fuel)に注力した。2019年よりサステナビリティ協創部へと異動して、本格的にSAF製造事業に取り組んでいる。

1990年代後半より、国内外のNPOや行政など様々な場で、持続可能な開発のための教育（ESD）・環境教育・開発教育を推進。2008年より大学を拠点とし、主に大学と地域社会における持続可能な社会づくりにつながる教育・学習・エンパワメントのあり方を追求している。近年は特に、持続可能な社会を共創する過程に必ず生じる「対立」に着目し、それを公正に乗り越える「対話」のあり方と、そのための学習を研究課題としている。近著に「知る・わかる・伝えるSDGsⅡ エネルギー・しごと・産業と技術・平等・まちづくり」（編著、学文社）。
博士（農学）。東海大学スチューデントアチーブメントセンター准教授／教養学部人間環境学科・大学院人間環境学研究科兼任講師／総合科学技術研究所研究員、国際基督教大学非常勤講師、日中韓環境教育ネットワーク（TEEN）国内委員、東京都昭島市環境審議会委員／社会教育委員、日本環境教育学会国際交流副委員長／国際共同研究会幹事／「SDGsの教育」研究会幹事／気候変動教育研究部会幹事、日本ESD学会評議員／国際交流委員、カーボンニュートラルに貢献する大学等コアリション人材育成WG幹事校担当など。

気候変動、及び中央官庁業務に従事。製造業向けコンサルティング、環境ベンチャー、商社との排出権取引に関するジョイントベンチャーの立ち上げ、取締役を経て現職。
システム工学・金融工学を専門とし、政策提言、排出量取引スキームの構築、気候変動経営戦略業務に高度な専門性を有す。気候変動及び社会アジェンダの政策と経営戦略を基軸とした解決を目指し官民双方へのソリューションを提示している。

1992年生まれ。イギリス育ち、ドイツ人＆日本人。日本に越してきてから周囲の「使い捨て」の量に敏感になり、一人一人ができるところから変えていくべきだと感じ、プラスチックストローの代替品となるステンレスストローブランド「のーぷら No Plastic Japan」を設立。『使い捨てを考え直すこと』を軸に、企業との連携プロジェクト、コンサルティング、広報などを務め、より持続可能で循環型のビジネスやライフスタイルを提案している。
株式会社斗々屋には立ち上げメンバーおよび広報担当として2019年から携わっている。斗々屋は、『量り売り』から拡がる未来のための今の暮らしを創造し、持続可能なスパイラルで豊かさの価値を変えてゆくことを目指す。2021年7月にはIoTを活用した日本初の「ゼロウェイスト」なスーパーマーケット規模のお店を京都にオープン。
Regenerationのひとつの形として、事例共有や問題提起の機会を創出。

2002年に自然系技官として環境省に入省。自然保護官として、阿蘇くじゅう国立公園及び吉野熊野国立公園にて、草原再生や大台ケ原自然再生に携わり、現場経験を積んだ。2008年から自然環境局自然環境計画課にて世界自然遺産を担当し、小笠原諸島の世界自然遺産登録に尽力した。2012年からの４年間、外務省に出向し、ナイロビ（ケニア）の日本大使館で国連環境計画を担当した。2017年から2020年まで鹿児島県に出向し、奄美大島、徳之島、沖縄島北部及び西表島の世界自然遺産の推薦に携わった。2020年夏、環境省に戻り、現職。世界自然遺産、自然環境保全法の他、2030年までに国土の30％を保全する目標（30by30）実現のための新たな計画や仕組みづくりを担当。

金融機関、IT企業のCFOを経て国際航業に入社。国際航業では、事業開発部長、LBS事業部長を歴任し、現在は気候変動戦略研究室にて気候変動戦略及びカーボンニュートラル並びにTCFD及びTNFD関連事業の開発を推進。環境経営学会理事、気候変動適応委員会共同委員長。日本経営倫理学会ESG及びSDGs研究会所属。日本LCA学会では「パリ協定後の産業研究会」で産業別シナリオ分析の研究に従事した。

1977年3月11日生まれ。
自分の誕生日に東日本大震災が起こり、思うところあってヤフー石巻復興ベースを立ち上げ、石巻に移り住む。
被災地の農作物や海産物、東北の歴史が息づく伝統工芸品などをネットで販売する「復興デパートメント（現エールマーケット ）」や、漁業を「カッコよくて、稼げて、革新的」な新3K産業に変え、担い手があとをたたないようにするために、地域や職種を超えた漁師集団「フィッシャーマン・ジャパン」を立ち上げる。
漁業活性の活動は全国に波及し、北海道利尻島の漁師団体「North Flaggers」立ち上げ、福岡県北九州市の「藍の鰆」のブランディングなども手掛ける。

2021年、企業版ふるさと納税を活用した「地域カーボンニュートラル促進プロジェクト」とSDGsメディア「Yahoo! JAPAN SDGs」編集長に。

東北芸術工科大学大学院修了、デンマーク王立芸術アカデミー研究生を経て、2001年に都市計画コンサルタントの株式会社エックス都市研究所入社。主に、環境に配慮したまちづくりなど、都市の課題解決や付加価値形成に係る業務に従事。2014年株式会社フロントヤード設立。東京の大丸有地区や札幌の札幌駅前通地区のエリアマネジメントに関する検討支援や各地のエリアマネジメント団体の立ち上げ支援を行う。また、日本各地のエリアマネジメント団体のハブとなる全国エリアマネジメントトネットワーク事務局を担う。その中で海外のまちづくり団体やその中間支援組織ともネットワークを持ち活動。その他公共的な活動として、NPO法人日本都市計画家協会理事、公益社団法人日本都市計画学会事業委員会委員等。

クリエイティブエージェンシーやWEBインテグレーターの会社で企業のデジタルプランニング、ディレクションに従事。現在は総合刃物メーカー貝印の広報宣伝部にて主にデジタル/SNS関連を担当。

2008年度入社。
入社時より社内シンクライアントシステムの開発・構築に携わり、主に仮想サーバ構築・運用を担当。
また社外ユーザー向けに上記システムを初期導入から運用・リリースまでを担当するアカウントSEとして従事。
2014年頃より、各企業向けに自社サービスの提案・導入・展開・リリースまでをトータルで見るプロジェクトマネジメント業務に従事。
2021年度、埼玉県庁様向けデジタライゼーションツール導入におけるプロジェクトマネージャとして約半年間従事し、
12月に上記プロジェクト完了。
現在IDaaS/Oktaの主幹として販売代理店業務を展開中。

2015年フィリップ モリス ジャパン株式会社（当時）入社後、営業、渉外担当を経て、2019年5月より現職。フィリップ モリス ジャパンにおけるサステナビリティ戦略の立案、情報開示、および社内外のステークホルダーとの関係構築を担当している。

MS&ADインターリスク総研フェロー／MS&ADインシュアランスグループホールディングスTNFD専任SVP
1996年からMS&ADグループに参画。サステナビリティに関する数多くのオープン・イノベーションプロジェクトを手掛ける。
（委員）
・ＴＮＦＤ（自然関連財務情報開示タスクフォース）メンバー
・環境省・次期生物多様性国家戦略研究会委員
・環境省・OECM国内制度等勉強会委員
・東京都・生物多様性地域戦略改定検討会委員
（役員）
一般社団法人企業と生物多様性（ＪＢＩＢ）顧問
一般社団法人いきもの共生事業推進協議会（ＡＢＩＮＣ）副会長
一般社団法人サステナブルトランジション（ＡＳＴ）副代表理事

早稲田大学政治経済学部卒。（株）西武百貨店取締役（企画室長等）、香川大学経済学部教授（経営戦略論等）を経て、現職に至る。専門は、戦略研究、文化評論。学会では、戦略研究学会元会長、日本経営システム学会常任理事、日本情報経営学会理事、日本経営診断学会理事等を務める。他に、Academy Of Management（米国）、日本ペンクラブ会員。著書には、『戦略的パーソナル・マーケティング』『ソシオビジネス革命』『無形資産価値経営』『スロースタイル』等多数ある。また、学術論文も多数。

1983年大和ハウス工業株式会社入社。
入社以来、都市開発部門にて不動産開発事業の担当として、住宅地・リゾート地・工業団地の開発事業、土地区画整理事業、市街地再開発事業における用地、企画、プロジェクトマネジメント等の業務に従事し、2017年より現職。
2019年に新たに栽培事業開発室を発足。ミニ胡蝶蘭の栽培事業として、大和ハウスグループがサステナブルな企業を目指して事業展開のキーワードに掲げる、世の中の役に立つ「アスフカケツノ」要素のうち、「フ（福祉）」・「ケ（健康）」・「ノ（農業）」の観点から、兵庫県三木市に「COCOLAN（ココラン）」栽培施設を立上げ、独自の栽培技術により高齢の方や障がいのある方など誰もが携わることのできる作業を実現し、人・街・暮らしをつなぐ事業に取り組む。
2021年からリブネスタウン事業推進部長として、高齢化や過疎化という社会課題に対し、過去に開発した郊外型住宅団地を住み続けられるまちに再耕する「リブネスタウンプロジェクト」に取り組んでいる。

電通、ドリル、PARTYを経て、2012年11月、株式会社もりを設立、代表に就任。
「NTTドコモ: 森の木琴」「OK Go: I Won’t Let You Down」「Honda. Great Journey.」「POLA リクルートフォーラム」「日本は、義理チョコをやめよう。GODIVA」などを手がける。TED: Ads Worth Spreading、MTV Video Music Awards、D&AD Yellow Pencil、カンヌ国際広告祭 金賞、One Show 金賞、Spikes Asia グランプリ、AdFest グランプリ、ACC グランプリ、グッドデザイン賞 金賞、Penクリエイターアワード2017など、内外で受賞多数。
2021年1月、『ビジネスパーソンのためのクリエイティブ入門』（クロスメディア・パブリッシング）を上梓。

1967年デンマーク生まれ、日本在住30年。
NPO法人NELIS(Next Leaders’ Initiative for Sustainability)代表理事、大学院大学至善館教授、株式会社丸井グループ社外取締役。

1999年 株式会社エックス都市研究所入社。
以降、2002年 科学技術振興機構（CREST研究員）、2006年 名古屋大学大学院環境学研究科（研究員、助教（2007年 博士（環境学）取得））、2010年 広島大学大学院国際協力研究科（准教授）、2015年 広島大学大学院工学研究院（特任准教授）、2016年 エム・アイ・コンサルティング株式会社（環境・エネルギー事業部長）、を経て2017年 株式会社エックス都市研究所に主任研究員として復帰し、現在に至る。
過去20年以上にわたって、水、廃棄物、地球温暖化、資源・エネルギー、交通、まちづくり、防災など、分野の垣根を越えて様々なステークホルダーと連携しつつ、国内外の地域や都市が抱える課題に対応する持続可能な社会システム構築に向けた研究教育、調査業務を実施。
現在も脱温暖化、資源循環などのテーマを中心に、様々な調査業務に対応中。

2003年生まれ、郁文館グローバル高等学校3年生。高校1年生の時にグローバルリンクシンガポールに参加し、開発した献立アプリを発表。高校2年生では約10ヶ月間オーストラリアへ留学へ。帰国後ベネッセSTEAMフェスタに参加する。小学生におけるプログラミング教育、探究型学習についての研究活動をしている。

損保ジャパン株式会社にて、営業企画、人事企画、子会社役員等、コーポレート部門を中心に経験。その後、ＳＯＭＰＯホールディングス経営企画部にて、グループガバナンス、働き方改革、パーパス新設、中期経営計画策定等に携わり、2021年4月より現職。「ＭＹパーパス」とパーパス・ドリブンな対話（1on1）が、カルチャー変革そしてサステナブルな成長の鍵になると考えている。自身のＭＹパーパスは、「より良い世界への動力となる」こと。
「ＭＹパーパス」とは、自身の原体験に基づき、「なんのために生きるのか」、「なぜ働くのか」を言語化した社員一人ひとりの人生のパーパス。この「ＭＹパーパス」（個人）と「ＳＯＭＰＯのパーパス」（会社）を重ね合わせ、個人の中に会社を置き、「ＭＹパーパス」を中心に据えた対話により、新たなチャレンジとイノベーションを引き出す、このようなカルチャーを作ることで「ＳＯＭＰＯのパーパス」の実現を目指すことが、サステナブルな成長に向けたＳＯＭＰＯらしいパーパスドリブンな経営。
ＳＯＭＰＯのパーパスとＭＹパーパスで、ＳＯＭＰＯを変え、社会を変える、その動力となるために、日々取り組んでいる。

1991年生まれ、大阪府吹田市出身。
1日に10回以上「カポック」と発する自称カポック伝道師。
2014年慶應義塾大学卒業後、ベンチャー不動産、大手繊維メーカーを経て、家業である創業75年のアパレルメーカー双葉商事株式会社に入社。
現在の大量生産、大量廃棄を前提としたアパレル業界に疑問を持っていたところ、2018年末、カポックと出会い運命を確信。
KAPOK KNOTのブランド構想を始め、クラウドファンディングで新規事業を開始。
2020年には、KAPOK KNOTの運営を軸としたKAPOK JAPAN株式会社を設立し、アトツギとスタートアップ両社の経営に参画中。

公共事業部部長。大手コールセンターでマネジメント全般に携わったのち、ダイヤル・サービス株式会社の企業理念に共感し、入社。様々なサービス事業の運営・管理を経て、２００６年より自治体からの受託事業である「２４時間子どもＳＯＳダイヤル」、「児童相談所虐待対応ダイヤル（１８９）」を中心とした教育・福祉サービス事業の責任者を務める。
近年ＳＮＳを使用した相談事業を構築し、相談サービスの総括責任者でもある。自治体に対する相談事業のコンサルティングも担当している。

幅広い業界に対して、DXやデータドリブン経営を中心にしたコンセプト立案・SAP導入支援に従事。特にこの数年は、「カーボンニュートラル」や「循環型経済」をテーマにした取り組みに対して幅広く支援を行う。

北海道大学大学院工学院 合成化学工学修士（1984）。同年、味の素入社。アミノ酸事業を中心に技術畑を経験。MBA (Univ. of Southern Queensland) 取得後、ヘルスケアを主体とした事業畑に転向し、取締役 専務執行役員 アミノサイエンス事業本部長時代に事業改革を実行。
現在は、取締役 代表執行役副社長 CDOとして全社のデジタルトランスフォーメーションを推進中。

『2000パーセントソリューション』（和訳）、We Will Make the World Green、A Strategic Approach to the Environmentally Sustainable Businessなどの著者。

加賀百万石で有名な石川県金沢市出身。学士・修士一貫早期終了プログラムにより東京工科大学応用生物学部を早期卒業し、2021年9月から東京工科大学大学院修士1年生。大学3年生の頃より化粧品材料化学研究室に所属。研究室では「安全・安心」と「商品性能」を両立するための化粧品材料、製剤化の研究を行っており、植物由来のものや無機物質を用いて敏感肌、アトピー肌でも安心して使える化粧品を目標としている。研究テーマは、界面活性剤の代わりに果実繊維を乳化剤として用いた、肌にも環境にも優しい乳化技術の開発である。

平成７年東京外国語大学大学院卒業。同年４月ＮＨＫ入局。報道局ディレクター／プロデューサーとして、ドキュメンタリー番組を制作。放送文化基金賞、ギャラクシー賞、ワールドメディアフェスティバルなど国内外の様々なコンクールで受賞。主な番組に、クローズアップ現代「戸籍のない子どもたちⅠ、Ⅱ」「ひらがなも書けない若者たち～見過ごされてきた“学びの貧困”～」「新たな日常　取り残される女性たち」、ＮＨＫスペシャル「釜石の“奇跡”　いのちを守る特別授業」「家で親を看取る　その時あなたは」「コロナ危機　女性にいま何が」など。去年春、国内で「生理の貧困」が広がっている実態をいち早く報道。社会問題として注目されるきっかけとなった。

１９８３年札幌生まれ。批評家／日本映画大学准教授。東京工業大学社会理工学研究科価値システム専攻修了。博士（学術）。著書に『虚構内存在　筒井康隆と〈新しい《生》の次元〉』『シン・ゴジラ論』『攻殻機動隊論』（作品社）『新世紀ゾンビ論』（筑摩書房）、『娯楽としての炎上 ポストトゥルース時代のミステリ』(南雲堂)、『シン・エヴァンゲリオン論』（河出書房新社）、編著に『東日本大震災後文学論』（南雲堂）『地域アート　美学／制度／日本』（堀之内出版）、『3・11の未来　日本・SF・創造力』（作品社）、『震災文芸誌　ららほら２』（双子のライオン堂）など。朝日新聞で「ネット方面見聞録」連載中。

昭和24年山梨県清里生まれ、73歳。清里開拓のため入植しその後ポール・ラッシュ博士が開いたKEEP協会の農場長として働いた父と、診療所スタッフの母の間に生まれ、ポール・ラッシュ博士本人の膝下で20年暮らした。ポール・ラッシュ博士の生き様に影響され、24歳のとき東京から帰り、地元若者の溜まり場的お店・ROCKを開業、さらに手作り工房群の萌木の村開発に着手。ホテル、オルゴール博物館、地ビール醸造レストラン含め、18施設の集合体を作り上げた。さらに日本では例のない野外ステージで10日間のロングラン公演を行う「清里フィールドバレエ」を32年間実施している。清里の夏の風物詩として定着、この活動が国に認められ小泉政権化「観光カリスマ100選」に認定された経緯がある。2010年にはイギリス人ガーデナー・ポール・スミザー氏の指導のもと1万坪の敷地内に、八ヶ岳から出る自然石を使った石積みガーデンを造成、そこに山野草を植栽するナチュラルガーデンを建設している。無肥料、無農薬のガーデンは持続可能で環境保護の観点から注目をされている。バブル崩壊後、衰退する地域観光を、独特な発想と幅広い人脈を駆使しながら牽引している。

岐阜市生まれ。大学卒業後、新聞記者、文筆家、広告媒体の企画制作等を経て、映画のプロデューサーとして活動。その後、岐阜と東京を中心にアートによる地域活性化事業の企画制作、商業施設のコンセプトプランニング、伝統工芸のリ・デザインによる国内外へのプロモーション・ダイレクターとして活動。2009年、岐阜県観光交流推進局長に就任。地域資源の観光資源化による「岐阜の宝ものプロジェクト」のシステム化と、観光・食・モノのパッケージブランド戦略により主要国からのインバウンド宿泊数を飛躍的に伸ばす。現在、岐阜県観光国際戦略アドバイザー、山形県国際戦略委員長、(公財）岐阜県教育文化財団文化芸術アドバイザー、兵庫県立大学大学院・緑環境景観マネジメント研究科特任教授、(公社)ひょうご観光本部 ツーリズムプロデューサーとして、サステナブル・ツーリズムとSDGsの実践を主眼とした観光プロデュース、人材育成、「tomoni つながる和綿プロジェクト」など地域資源を活かした「心と身体に寄り添う」モノづくり、地域づくりなどに取り組んでいる。 Forbes japan Official Columnist。著書多数

三井住友信託銀行（SMTB）の法人顧客向けにESGファイナンスや気候変動関連のソリューション（TCFDに準拠した情報開示支援など）を開発するとともに、ESGや気候変動戦略を同社の事業戦略や経営計画に統合しています。2021年7月にSMTBに入社する以前は、気候変動に関するアジア投資家グループ（AIGCC）に所属し、日本を含むアジアの機関投資家が気候変動に配慮した投資行動を進めるための国際的な連携を主導していました。また、過去15年間にわたり、国際環境NGO350.org、研究機関（IGES、RESTEC)、国連開発計画（UNDP）や、オーストラリア連邦政府の環境省など、気候変動とサステナビリティの分野で活躍してきました。クイーンズランド大学社会科学・政治学部卒業（2006)，オーストラリア国立大学気候変動修士課程卒業（2011）。

1983年埼玉県生まれ。2007年から一貫して官公を主体とした社会保障関連の業務に従事。
具体的には自治体の保険業務に関するシステム開発・保守、中間サーバー（マイナンバー）連携に関する制度設計支援、オンライン資格確認のインタフェース構築等の経験で蓄えた業務知識と、AIやBIを活用したソリューション構築の経験を掛け合わせ、2021年2月より現職で新しいヘルスケアサービスの企画提案、およびサービスの提供をしている。また、2022年1月より東京医科歯科大学にて講師としても活躍している。

公認心理師、臨床心理士。
大学院修了後からダイヤル・サービス株式会社へ入社。スクールカウンセラーやメンタルクリニックでの臨床経験を積み、ダイヤル・サービス株式会社において、相談業務に従事。現在は相談員の教育・研修を担当。教育・福祉分野における電話相談、SNS相談部門の相談業務責任者を務める。
１０年以上の相談経験を持ち、SNSを活用した相談事業においては、初期から相談対応及び研修に携わっている。「必要な人が必要な時に支援を受けられる社会」「安心・安全を一人一人が実感できるような場所」を目指し、社内研修のみならず、近年は自治体やNPO法人への外部研修にも対応。特にSNS相談事業の普及に努める。

1982年 中央大学法学部卒業後、キヤノンマーケティングジャパン(株)入社。営業からマーケティング部門を経て、宣伝部及びブランドマネジメントを担当後、CSR推進部長を経験。
現在は、同社・サステナビリティ部門に所属しながら、企業や大学での講演・研修講師・コンサル・アドバイザーとしても活躍中。CSR・サステナビリティ・ブランディング・コミュニケーション分野において豊富な経験を持ち、理論や実践手法のわかりやすい解説・指導法に定評がある。
中央大学ビジネネススクール 戦略経営アカデミー講師、一般社団法人日本能率協会 主任講師、一般社団法人日本能率協会「新しい経営のあり方研究会」メンバー、経営品質協議会認定セルフアセッサー、土木学会「土木広報大賞」 選定委員、
Sustainable Brands Japan（SB-J）コラムニスト。社内外のブランド・CSR・サステナビリティ関連のセミナー講師の実績多数。
◎専門分野：CSR、サステナビリティ、ブランディング、コミュニケーション、メディア史
◎著書 等： 「選ばれ続ける会社とは」（産業編集センター刊）、「企業ブランディングを実現するCSR」（産業編集センター刊）共著ほか

2013年に明治大学商学部卒業後、太陽油脂株式会社へ入社し調達とCSRを担当。
学生時代に一人旅をしていた際、途上国の貧困層にお金を配る観光客を見て違和感を抱き、貧しい人々が自ら稼ぐ力を身に着けるための”技術支援”をしている企業に注目。当時、途上国へ石けん作りの技術を指導していた同社へ入社後、購買部門や品質保証部門にてパーム油のサステナビリティに携わる。
2016年以降、産業界やNGOと協働し日本国内に持続可能なパーム油を普及させるためのイベントを開催。また国内外のセミナーに登壇し、自社の取り組みを紹介するなど広報活動にも力を入れている。
2019年、自社の取り組みを加速させるため「サステナビリティ委員会」の立ち上げを発案し実現。2020年には新設されたCSR部門にて全社のCSRを担当し、全従業員に対するSDGsの教育や企業･学生に対してパーム油の講義を開催するなど更なるサステナビリティの普及･推進に務めている。

Marc Pritchard is responsible for P&G’s brand building disciplines worldwide. He sets the Company’s multi-billion-dollar media, marketing and advertising strategies, and leads marketing innovations that guide communication and brand building for P&G’s portfolio of trusted, quality brands.

As top brand builder and veteran of P&G for more than three decades, Marc believes in the power of brands to serve people with the best-performing products, while also being a force for good through ethics and responsibility, community impact, equality and inclusion, and environmental sustainability. He continually leads P&G’s brand building reinvention and is a leading voice in the media, marketing and creative industry. Marc has received a long list of industry honors in his role as P&G Chief Brand Officer. Most recently, P&G was named Brand Marketer of the Decade by Cannes Lions and Marc personally was awarded the honor of 2020 Global Marketer of the Year by the World Federation of Advertisers.

Martin Rich is a world leading sustainability and impact specialist, with over 25 years’ experience in both mainstream and social investment. He is renowned around the globe for his humorous and passionate talks, and has been called a radical innovator, futurist, international thought leader and solution builder.
Following a successful career in international finance working for UBS, JPMorgan and HSBC, he co-founded Future-Fit Foundation with a vision to create a truly sustainable future for all. He now works on the cutting-edge of sustainability, helping companies and financial institutions of all sizes address the radical transformation that the future demands of their business models.
Martin holds two Master’s degrees with Distinction in Engineering from Queens’ College, Cambridge University.

高校でインドネシアのインターナショナルスクールに通ったことをきっかけに社会問題に興味を持ち、その解決へのアプローチの1つとしてヴィーガンになる。現在、上智大学総合グローバル学部休学中。東京都環境局ユースアンバサダー。ヴィーガン・サステナブル・エシカルや、環境問題をはじめとした社会問題の解説など、日々の何気ない生活での選択について考え直すきっかけになるようなコンテンツを「できる人ができる事を出来るだけ」というテーマで発信している。

1988年生まれ栃木県出身。高校卒業後にサーフィンと出会い、2008年から約3年間は静岡伊豆のサーフショップに住み込みで働きながらビーチクリーンを始める。活動の中で、「砂浜のゴミを拾う以外にも、何かできることはないだろうか？」と考えるようになる。
その後、2011年からは都内のアイウェアメーカーに転職。商品企画やセールスなどブランド運営に関する様々な業務に約9年間従事。
2020年に退職したのち、オウン合同会社を創業。
美しい自然を守るために何か貢献したいという想いと、アイウェアブランドを運営してきた経験を掛け合わせ『PLAGLA | プラグラ』ブランドを2021年4月からスタートさせる。

1985年株式会社日立ソリューションズ入社　教育・人事勤労・人財開発関連業務に20年間従事。経営企画部長として経営戦略・中期経営計画等の構築に6年間従事。2015年4月に株式会社日立製作所へ転籍。2017年から2019年までサステナビリティ推進本部企画部長として日立グループのサステナビリティ戦略構築・推進に従事。2020年4月よりサステナビリティ推進本部主管。2020年6月一般社団法人ESG情報開示研究会 (https://www.edsg.org/) 設立と同時に同団体の共同代表理事にも就任、現在に至る。

1986年東京工業大学大学院社会開発工学専攻修了、㈱竹中工務店入社。
1987年東京本店設計部構造部門。
1996年～1997年マレーシア、2001年～2007年タイに赴任。
帰国後2007年から昨年まで東京本店設計部構造部門。
入社以来、国内外の構造設計に従事し数多くのプロジェクトを手掛ける。
2016年9月木造・木質建築推進本部長。
2021年3月参与 木造木質建築統括。

1989年大和証券に入社し、個人営業、機関投資家営業を経て2007年より大和証券SMBCプリンシパル･インベストメンツにて投資業務に就く。2013年大和証券グループ本社内部監査部長、2016年同取締役監査委員を歴任し、社外活動として2018年日本監査役協会常任理事・監査法規委員長も務めた。2019年大和エナジー・インフラ社長に就任(現職)。
東京大学法学部卒業。証券アナリスト検定会員。

1976年、金沢市生まれ。一橋大学法学部卒業後、電通に入社。海外研修制度で米国ニューヨークのNPO関連事業に携わった経験をもとに、2010年、NPO法人を仲間たちと設立。2016年、第7回若者力大賞「ユースリーダー賞」受賞。2017年6月末に16年間勤めた電通を退社し、二足のわらじからNPO専任代表に。LGBTQ+と社会をつなぐ場づくりを中心とした活動に加え、全国のLGBTQ+のポートレートをLeslie Keeが撮影する「OUT IN JAPAN」や、東京2020オリンピック・パラリンピックを起点とし日本初の大型総合LGBTQ+センターを立ち上げるプロジェクト「プライドハウス東京」等に取り組む。公益社団法人Marriage For All Japan -結婚の自由をすべての人に 理事、一般財団法人mudef 理事、一般社団法人 金沢レインボープライド共同代表も務める。

1992～1995年野村総合研究所研究員、1995～2000年九州大学助手、助教授を経て、2001年より北九州市立大学。2008年より国際環境工学部教授、2021年より環境技術研究所教授。
日本環境共生学会常務理事、環境科学会理事、土木学会環境システム委員長、廃棄物・リサイクルIoT導入促進協議会運営委員なども務める。
専門は環境システム工学。SROI研究の他、プラスチック資源循環（NEDO）、静脈系への情報通信技術導入（ERCA）、地域の脱炭素化加速基盤研究（文科省）、インドネシアの環境教育推進事業（JICA）等に従事。

2009年 セイコーエプソン(株)入社、以来プリンター事業に携わる。イタリアコモ地区にあるロブステリ社、現Epson Como Printing Technologies S.r.l.とセイコーエプソンで共同開発してきた、デジタル捺染プリンターMonna Lisa Evo Treシリーズのプロダクトリーダーとして、国内製造の立上げを推進、2018年に国内向けに初号機の出荷を果たした。その後、中国、韓国、インド、パキスタン等々の国に出荷を拡大。2020年より「インクジェット技術でアパレル業界にイノベーションを起こす」をコンセプトに、ブランドオーナー戦略推進プロジェクトを立上げ。捺染DTFの事業戦略推進として商品戦略に携わり、現在は営業部として、デジタル捺染による新たなビジネス構築を図るべく、お客様と共創活動を展開中。

大学卒業後、積水化学に入社し、研究所・工場において耐火・断熱材料等の材料開発に従事。2012年に環境経営を推進する組織に異動し、2019年度よりESG経営推進部として体制もあらたに再始動。現在、環境から間口を広げ、企業および社会と地球のサステナビリテイ向上のため、長期ビジョン「Vision2030」の基本戦略となるESG経営の加速を目指し、2020年度から始動した中期計画に基づき、製品やサービスを通じた貢献を拡大する施策を展開中。

神奈川県の生まれで、東北大学大学院の発生・遺伝研究室で学んだ後、宮城教育大学の理科教育研究施設に就職、その後環境教育実践研究センターの教授（センター長）として、原生動物を中心とした環境指標生物に関する研究および教育実践、教材の開発などを行った。また、基礎科学の研究では、ゾウリムシを研究材料にした発生遺伝学的研究を行った。中央教育審議会の委員の他、日本におけるESD（持続可能な開発のための教育）の振興のために、大学間ネットワークASPUnivNetの創設に尽力し、日本ユネスコ国内委員会委員としてユネスコスクール活動を通じた国際教育交流の振興にも尽力してきた。国立大学法人宮城教育大学長として、東日本大震災の教育復興や大学運営に携わるとともに地域への教育貢献に努力した。現在は、尚絅学院大学の特任教授のほか、国立教員養成系大学の監事や各種委員の立場で大学運営に関わるとともに、仙台ユネスコ協会会長や日本ユネスコ協会連盟理事として、ESDやSDGsを中心にユネスコ活動に尽力している。

企業等で国内外の事業の企画・推進に携わった後にWWFジャパンに入局、人類と自然が共生する社会の実現に向けて活動している。
「2030年までに世界で自然界へのプラスチックの流入を根絶する」というWWFの共有ビジョンの下、世界で包括的にプラスチック汚染を解決するために欠かせない、法的拘束力のある国際協定の早期発足を目指す。また、政策決定者や企業の関係者等のステークホルダーに働きかけ、これまでの大量生産・大量消費・大量廃棄の社会のあり方を根本的に見直し、プラスチックの大幅削減を前提としたサーキュラー・エコノミーの構築に向けて取り組んでいる。
さらに、海洋汚染以外にも、グローバルな水産サプライチェーンを改善し、漁業・養殖業を持続可能に転換することなどを通じた、総合的な海洋環境保全を推進している。

Michele works with boards, the director community, regulators, and other key stakeholders in the corporate governance ecosystem to enhance board and director effectiveness in Malaysia. She brings with her a wide spectrum of leadership and advisory experience, particularly on corporate governance-related matters. Under her leadership, ICDM has embarked on a series of director development programmes, board advisory services, as well as research and advocacy projects to support the Securities Commission Malaysia (SC)’s vision to build and strengthen the country’s corporate governance culture. Michele holds a LLB Hons degree from the University of Wales, Aberystwyth, UK (1991) and is a Barrister-at-Law at Middle Temple, London, England. She completed the Senior Management Development Programme of Harvard Business School in 2009 and is also a Licensed Company Secretary.

1985年 吉田工業株式会社（現：ＹＫＫ株式会社）入社。
以後、窓・サッシを中心に建材商品の開発に携わる。
2013年4月より商品企画部長、2017年4月より開発本部長となり、現在に至る。

1996年　神戸大学大学院　自然科学研究科　修了
1996年　旧日揮（株）入社
2015年　プロセス技術本部　プロセスエンジニアリング第1部長
2021年　日揮ホールディングス（株）執行役員　サステナビリティ協創部長代行（現職）

1992.3 早稲田大学 社会科学部卒業

職歴

Akira brings over 30 years of experience in the aviation industry and has held multiple leadership roles within the company, including his previous role as VP of Products and Services. Akira has been named one of Asia’s Best Marketer and is recognized as one of the 50 Most Influential Global Marketing Leaders. He currently serves as an advisory board member of the CMO Council for Asia Pacific, a member of EFFIE Asia Pacific Council, and a member of the APEX (Airline Passenger Experience) board of directors.

1987年広島県福山市生まれ。東京大学文学部を卒業後、2011年から 6年間博報堂・博報堂 DY メディアパートナーズでインターネット広告のセールス、企画・運用に携わる。2017年5月にハフポスト日本版に入社、エディターとして記事コンテンツの執筆・編集、イベントのプロデュース、ライブ番組など新規事業の立ち上げや制作に携わる。2021年1月より SDGs の特集「SDGs で世界をリ・デザインする」をメインで担当。SDGsを学ぶライブ番組「ハフライブ」で MC を務める。

2004年に日本生活協同組合連合会に入協。
衣料品・家具・雑貨の通販カタログを扱う部門にてWebサイトの開発・運営に従事したのち、同部門で商品の調達管理、コンタクトセンター運営などを経て、2020年1月より事業企画部門に配属。2021年から、新設されたデジタルマーケティング部の部長に着任するとともに、主に若年層の生協認知向上に取り組むデジタルコミュニケーションタスクフォースのリーダーも兼任。

1976年、東京都出身。1999年、中央大学卒業後、
インテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。
2013年より、同社 HITO本部 本部長就任。
人事部門の組織改革から、育成、採用、制度の改革を実現し、
理念経営を推し進める。
2017年、テンプホールディングス（現パーソルホールディングス）
執行役員（人事担当）就任。2020年4月より現職。

1978年、湘南地域の小さな養豚農家の長男としてこの世に生を受ける。
2001年慶應義塾大学総合政策学部卒業後、株式会社パソナに入社。2005年6月に退職。
実家の養豚業を継ぎ、2006年9月に株式会社みやじ豚を設立し、代表取締役に就任。
生産は弟、自身はプロデュースを担当、独自のバーベキューマーケティングで2年で神奈川県のトップブランドに押し上げる。
みやじ豚は2008年農林水産大臣賞受賞。
2009年、農業の現状に危機意識を持ち、都心で働く農家のこせがれの帰農支援を目的に、NPO法人農家のこせがれネットワークを設立し、代表理事に就任。
2010年、地域づくり総務大臣表彰個人表彰を受賞。2015年より丸2年間、農業の事業承継を研究する、農家のファミリービジネス研究会を主宰。JA全農と『事業承継ブック』を制作し、全国のJAを通じて1万3千部を配布。2017年より家業イノベーション・ラボを立ち上げる。全国47都道府県で農業経営と地方創生における数百回の講演実績あり。
DIAMOND・ハーバード・ビジネス・レビュー「未来を創るU-40経営者20名」
著書に『湘南の風に吹かれて豚を売る』

立教大学法学部を卒業後、1990年に住友銀行(現三井住友銀行)に入行。東京営業部、本店営業部等で15年半勤務。2005年に立教大学大学院で経営学修士（MBA）を取得した後、同行を退職。同年、小林武史（音楽家）、桜井和寿（Mr. Children）等が設立したap bank（非営利バンク）に理事として参画。2009年にap bank理事を退任した後、株式会社フィールド・デザイン・ネットワークスを設立し、代表取締役に就任。現在は、専修大学経営学部等で教鞭をとる他、社会課題を起点とした大手企業のイノベーション創出・実装支援業務に従事する。また、環境省（中央環境審議会）、総務省（地域活性化）等の中央省庁の委員や、ＳDGs未来都市に選定された鳥取県智頭町、岩手県一関市等の地方自治体の政策策定にも携わる。また、バングラデシュにも拠点を有し、これまで日本企業の現地進出にも数多く携わっている。

1991年西日本旅客鉄道入社。旅行業部門の統合に伴い、2001年10月株式会社日本旅行に転籍。営業企画、営業管理の各部門で従事した後、2012年より、訪日客の日本国内の旅行手配を行う国際旅行事業本部／海外営業部長として、復活したインバウンドの取り扱いを大きく拡大。2017年からは新設した地方創生推進本部／副本部長（2020年に本部長）に就任。地域の課題を解決し、活性化を支援する事業に取り組むとともに、サステナブル・ツアーの分野においては、日本みどりのプロジェクト推進協議会、国立公園オフィシャルパートナーシップ等と連携した施策を推進。2021年には、Go Greenプロジェクトin長野等、国立・国定公園の利用推進事業を主導した。本年1月からは、DX推進本部／統括副本部長に就任。DX推進の側面から、地域の課題解決に取り組んでいる。

京都大学大学院 地球環境学舎修了。ブランドコンサルティング会社を経て、オイシックス・ラ・大地に入社。食品EC事業の価格戦略策定や販売促進に従事したのち、2021年7月に廃棄食材を新しい食品へと生まれ変わらせ、地球と身体にやさしい新しい食の楽しみ方を広げていくUpcycle by Oisixブランドを立ち上げ、オイシックス・ラ・大地のサステナブルリテール戦略を推進している。アップサイクルの概念を食の世界にも取り入れ、誰もが気軽にフードロス削減や持続可能な地球環境づくりに貢献できる社会を目指す。

Min-Gu Jun has been working as an advisor, assessment and verification expert for the leading Korean companiesin the field of sustainability for more than 15 years. He recently expanded his expertise in Disaster Risk andResilience area.

Min-Gu has worked as the project manager for various Korean blue-chip companies’ sustainability projects:
• Sustainability Risk Management Framework Development (LG Group, LG Electronics’ Safety Culture Assessment)
• Stakeholder Panel (LG Electronics)
• Corporate Health & Safety Policy Development (LG Chem)
• Sustainability & Conflict Mineral report assurance (Samsung SDI, LG Electronics, POSCO, KT, Hankook Tire etc.)
• 2nd Party Supply Chain Audit (NIKE P2P Audit)
• Sustainability rating: Fortune Korea (2009- 2010), ShinDongA (2012), and Tomorrow’s Value Rating (the Guardian)
• Lead trainer for Sustainability Assurance Practitioner Training (AccountAbility.org)
• Planning and operating Sustainable Brands Korea (’19~’20)

元文部科学大臣政務官
小学生の頃からプログラミングを覚えてゲーム開発を始める。30歳から衆議院議員を3期、衆議院災害対策特別委員長、文部科学大臣政務官などを務めて、行政デジタル化の専門家になる。
政界引退後は、ヤフー株式会社、LINE株式会社、東武トップツアーズなどでＩＴエンジニアとして活動する。また、介護施設などの多くの団体の役員、顧問も務める。
子どもたちの利用時間の統計が、電話0.9分、SNS 54分と利用時間が変わり、電話からLINEに変化したことから、ダイヤルサービス社の今野社長とともに、LINEを使った相談事業を文部科学省に提案。全国の自治体の相談窓口を学生の現状に合ったものに転換した。
エンジニアとして、ワクチンLINE予約システム、文部科学省学習システム、経済産業省コロナチャットボットの開発責任者も務めた。
【資格】情報処理技術者（FE）、人工知能ＡＩ（G検定） 、ＩＴパスポート930点、マイナンバー１級、Yahoo ﾘｽﾃｨﾝｸﾞ広告ﾌﾟﾛﾌｪｯｼｮﾅﾙ試験 912点、SNSエキスパート、TOEIC 835点、WEBアナリスト。

Adam is a veteran in marketing across multi-disciplines with a career spanning 30 years in International Brand Agencies, MNCs and GLCs. He spent the last decade in the Financial Services Industry. Prior to Manulife, Adam was the GCMO and GCCXO of CIMB Group and Maybank Group, CMO of Sunrise Bhd and Brand & Advertising Director of ASTRO.
His experience in regional marketing management with BMW Group covered responsibilities in 17 countries across India, China, South-East Asia and the South Pacific Island Nations. He is an advocate of Martech and modernizing marketing and is active as a speaker and thought leadership content contributor on the topic.
Adam also serves as an Industry Advisory Board Member with Sunway University Business School and APAC Advisory Board Member with Insider Global. Adam was previously a council member of Malaysian Advertisers Association (MAA) and an Executive Committee member of the World Federation of Advertisers (WFA).

2006年、富士通株式会社に入社。2014年よりドイツミュンヘンに約4年間駐在。2018年労政部シニアディレクターとして、一般社員人事制度の企画および労働組合のカウンター担当を経て、2020年4月以降ジョブ型人事制度、および新しい働き方“Work Life Shift”の企画を担当。21年4月より現職。

特に環境・安全衛生（EHS）、デジタルトランスフォーメーション（DX）にフォーカスし、サステナビリティアドバイザリー業務をリードしている。EY入所前はサステナビリティコンサルティングファームにてパートナーを務めた。

サマリー: EHSコンサルタントチームを率い、年間80－100件のプロジェクトを実施。プロジェクトはESG (Environment, Social and Governance) デューデリジェンス、EHS デジタルトランスフォーメーション支援、EHSマネジメントシステム構築、ESG/サステナビリティサポートやLCET (Low Carbon Economy Transition) サポートを含む。サステナビリティに関する現場での管理に関する知識、経験をもとに、クライアントのデジタルトランスフォーメーションをサポートし、製造業、製薬業でのEHSデジタルソリューション導入経験を有する。

長岡技術科学大学大学院工学研究科博士後期課程修了、博士（工学）。専門は雪氷工学。1997年より財団法人日本システム開発研究所にて、国の豪雪地帯対策及び過疎地域対策等に関する調査研究及び政策立案に従事し、2010年より中越防災安全推進機構に所属。翌2011年に同機構内に地域防災力センターを開設し、同センター長になる。2015年度より防災科学技術研究所のコーディネーターを兼務。日本雪工学会理事、学校法人中越学園理事、NPO法人ふるさと未来創造堂理事、越後雪かき道場次席師範代、防災士、中越市民防災安全士、バイオマス活用アドバイザーなど。
著書に「ほんねぼうさい」（2021発刊）がある。

1961年岩手県生まれ
東北大学大学院修了　博士（文学）
著作　『北のつわものの都　平泉』（新泉社）など
世界遺産推進室室長補佐、総務企画課課長補佐、まちづくり推進課課長などを歴任　現在観光商工課長

1988年生まれ。Circular Initiatives&Partners代表。世界経済フォーラムGlobal Future Council on Japan メンバー。ドイツ・キール大学「Sustainability, Society and the Environment」修士課程卒業。2021年6月「サーキュラーエコノミー実践　ーオランダに探るビジネスモデル」（学芸出版社）出版。2021年、日本各地でのサーキュラーエコノミー実践と理論の普及が高く評価され、「青年版国民栄誉賞（TOYP2021）」にて「内閣総理大臣奨励賞（グランプリ）」受賞。

サーキュラーエコノミー研究家 / サスティナブル・ビジネスアドバイザー / 映像クリエイター。これまでに50を超える関係省庁・企業・自治体に向けオランダでの視察イベント、200社以上へ講演会を開催しサーキュラーエコノミーを紹介する。複数の企業へアドバイザー・外部顧問として参画。

経営管理・会計コンサルティング業務を経て、2012年より現職。サステナビリティ分野のコンサルタントとして、8年以上にわたり民間企業向けのサステナビリティ関連のアドバイザリー業務に従事。サステナビリティ／CSV戦略立案、マテリアリティ分析、アフリカ・アジア圏内の新興国等における社会課題解決型事業、環境・人権方針の策定、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）対応・気候シナリオ分析、等のプロジェクトを多く手掛けている。また、公的機関向けに、インクルーシブ／SDGｓビジネスや社会的ファイナンス／ESG投資の調査・制度設計支援などを行っている。

㈱JTB総合研究所 交流戦略部長 主席研究員。1993年株式会社ジェイティービーに入社。観光を基軸とした地域活性化を進める地域交流プロジェクトをJTB全社で推進し、全国各地の観光振興に関わるプランニング・調査研究・旅行商品開発に従事。2017年にJTB本社日本版DMOサポート室長として全国各地のDMO形成に関わり、2018年4月より現職。観光による地域活性化のための計画・戦略の策定、人材育成、旅行商品開発を専門とする。内閣府地域活性化伝道師として全国の観光振興政策を支援し、セミナーやシンポジウムにも多数出演。近年はスポーツツーリズム、アドベンチャーツーリズム分野、また国立公園に関する調査研究も手掛ける。（一社）日本スポーツツーリズム推進機構セミナー委員、NPO法人越後妻有里山協働機構理事、（一社）日本食文化観光推進機構常務理事など、各種ツーリズム関連団体にも関わっている。2020年により（一社）日本アドベンチャーツーリズム協議会理事に就任し、全国各地でアドベンチャーツーリズムに関する商品開発や人材育成を支援している。

世界各地の観光・リゾート地におけるマーケティングとブランディングの経験を活かし、地域再生・活性化のコンサルタントとして地域振興に関わる様々な事業を成功に導く。また、全国各地から地域振興に関するシンポジウムやセミナー、講演等に招聘されている。
2005年、内閣府・国土交通省（観光庁）・農林水産省から観光カリスマ（世界のトップレベルの観光ノウハウを各地に広めるカリスマ）として認定。2011年には週刊日経ビジネス誌において「次代を創る100人」の一人として選出された。
内閣官房地域活性化伝道師、総務省地域力創造アドバイザー、内閣官房クールジャパン地域プロデューサー、北海道大学客員教授、和歌山大学客員教授、奈良県立大学客員教授、まちづくり観光研究所主席研究員、NEWSPICKSプロピッカー等。

大学卒業後、広島県北部を中心としたアートマネジメント及び地域創生プロジェクト従事。英国Volunteer Matters（Community Service Volunteers)に参加の後、2003年英国バーミンガム大学にてMBAを取得。帰国後、企業の環境CSR領域のコミュニケーション活動支援及びCSRコンサルティングに従事。CSR/ESG/CSV関連の活動支援・コンサルテーション・情報発信支援実績多数。

2000年に株式会社ファンケルに入社。以降、通信販売を中心とした化粧品・健康食品の販売促進、CRM、ECサイトの企画運営、会員向けのカタログ編集制作などのダイレクトマーケティングに約２０年間従事、同業務を担う部署の部長を経て、2020年3月よりSDGs推進室 室長に。
「正義感を持って世の中の『不』を解消しよう」という創業理念のもと、ファンケルならではのビジネスモデルを活かした全社のサステナビリティ戦略を策定し、グループ全体の戦略推進を牽引。
同時にファンケルのSDGｓ活動の発信・PRにも注力している。2021年6月より理事となり、現在に至る。

1994年　京都大学経済学部経済学科卒業、三井不動産株式会社入社
2005年～2009年　ビルディング本部にて物件仕入れを担当
2010年～2014年　本社財務にて資金調達を担当
2015年～2021年　ビルディング本部にて、主に日本橋の再開発プロジェクトを担当
2021年10月より　サステナビリティ推進部長

YK Park is the head of the Responsible Investment & Governance, Asia Pacific team at APG Asset Management Asia. Her main role is to oversee portfolios and implement Responsible Investment Policies on behalf of APG’s clients. The asset classes under her direct responsibility include: listed equities and listed real estate. Her geographic coverage is the whole Asia Pacific region including Japan and Australia. She actively engages with portfolio companies, market regulators/exchanges, and peer institutional investors on a variety of issues such as corporate governance, environmental, social, climate change issues.

Before moving to Hong Kong from Seoul in 2006, YK spent over 10 years as a securities analyst working for international investment banks such as Barings Securities and Salomon Smith Barney (now Citigroup). She had covered a range of industry sectors including power & gas utilities, consumer, transportation, and heavy industries such as steel, chemicals and refining.

PRエージェント、百貨店のコーディネーター、コンサルティング会社でのマーケティングディレクター、雑貨ブランドのクリエイティブディレクター兼バイヤーなどを経て渡米しNYを拠点に活動する。NYに移住したことで、それまでにも感じていた便利を追求しすぎる社会への疑問が強まり、SFにてパーマカルチャーを学ぶ研修や視察に参加するなどし、現在は帰国。商業施設のプランニングやデザインイベントの立ち上げ、カンファレンスの運営などに携わり、様々な業界の人と共に考える機会を創出しながら、ファッションやデザイン領域からのアプローチを日々考えている。

高校時代に南米アルゼンチンへの留学を経験し、雄大な自然や欧州からの移民の影響を受けた都市部のまちづくりに触れ、地域特性や歴史・風土の異なる各地のまちづくり、そこでの人々の暮らしに深い興味を抱く。

大学で都市計画を専攻した後、沿線に様々な地域特性を有する小田急電鉄株式会社でのまちづくりを志願し入社。

沿線地域の不動産関連業務を幅広く経験し、地方公共団体への派遣も経て、官民両側の立場におけるまちづくりに従事。
直近では、目まぐるしく変化する事業環境や人口減少・自然災害などの社会課題を捉えながらの沿線まちづくり戦略立案・推進を経て、現在、サーキュラーエコノミーやスマートシティの実現に向けて邁進中。
DX推進により社会課題を解決しながら既存事業の抜本的改革を進め、未来に向けたまちづくりに取り組んでいる。

1995年にBMWジャパンに入社。ナビゲーション、車両電話、交通情報、料金徴収、テレマティクスなど、日本のローカル電子システムの開発。 車両全体の要件管理とローカル開発日本固有のサブシステムの構築。 日本の技術景観モニタリング、研究プロジェクト管理、技術スカウティングを担当。2007年よりミュンヘン本社に出向し、 BMWグループのすべての車両の車両全体のE / Eアーキテクチャプロセス、開発、および研究を担当。2012年にBMWジャパンに帰任。戦略的計画、機能安全、通信技術、半導体を含みます。 型式承認、車両試験および検証、製品開発および技術事務所を担当。

2013年Innovation Design入社。ウェディングのパーティプランニングをはじめ、PR、マーケティング戦略、撮影ディレクションなどを担当。2019年、新規事業としてhaishopを立ち上げる。小さな行動の積み重ねが地球の未来を変えられると信じ、1人でも多くの人のライフスタイルに変化をもたらすことができるよう、様々な企業、NPO・NGO、教育機関などとの共創を大切に活動する。

日本に来た難民の活躍機会を作り出すNPO法人WELgee 代表。
様々な背景を持つ子ども若者が出入りする実家で育つ。大学時代はバングラデシュの紛争地にてNGOの駐在員・国連開発計画(UNDP)インターンとして平和構築プロジェクトに参画。英語より得意なのはバングラの先住民族語(日本人で2人しか話せない)！ 2016年に日本に逃れてきた難民の仲間たちとWELgeeを設立。難民認定わずか数十人という日本で、難民を社会を共に変革していくパートナーとして捉え、経験・スキル・意欲を活かした伴走型の就労事業「JobCopass」などを運営。グローバル・コンソーシアムINCO主催『Woman Entrepreneur of the Year Award 2018』グランプリ。Forbes 30 under 30のJapan / Asia 選出。チャンピオンオブザチェンジ2020受賞。静岡文化芸術大学卒業、東京大学大学院 総合文化研究科・人間の安全保障プログラム 修士課程修了。Global Shapers Tokyo hub所属。トビタテ！留学JAPAN一期生。内閣府世界青年の船事業第24回代表青年。初めての0歳児育児に奮闘中！

わたなべ・しんご　1976年、前橋市生まれ。2014年から現職。「デンキのミライにワクワクする」というビジョンを掲げ、人と環境、地域と企業が共生可能な循環型エコシステムの構築を目指す。様々な社会課題に対してアートを通じての表現を行う事により独自のコーポレートアイデンティティを発信。公共空間として提供している「coconomori」や「Tiny library」を通じて新たなライフバリューを提唱すると共に子ども達の感性や可能性を最大化する官民共創の教育活動も行なっている。

駒澤大学経営学部市場戦略学科教授。1997年 慶應義塾大学大学院博士課程単位取得。山梨学院大学商学部教授、University of Southern California Marshall School 客員研究員を歴任。多くの企業の新規事業の立ち上げやブランド構築に携わる。地方創生にも関わり、山梨県産業振興ビジョン策定委員、NPOやまなしサイクルプロジェクト理事長。人財育成として、私立大学情報教育協会FD/ICT活用研究会委員、経産省第1回社会人基礎力大賞を指導。やまなし大使。

東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻。博士(理学)。国立環境研究所とマレーシア森林研究所(FRIM)で熱帯林の研究に従事した後に独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長、一般社団法人日本エシカル推進協議会理事。CSR調達を中心に、社会と会社を持続可能にするサステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。2018年からは京都に拠点を置き、地域企業や地域創生にも注力する。環境省をはじめとする中央省庁や京都市等の委員も多数歴任。

早稲田大学理工学部を卒業後、株式会社リクルート入社。ITサービス事業の立ち上げに携わる。その後、IT業界に特化したプロモーション会社を設立。20年間、IT企業のマーケティング・コミュニケーション、ブランド、広報、営業戦略の企画・実施に従事する。2012年より株式会社博展で”エクスペリエンス・マーケティング”をコンセプトに掲げる同社の新規事業、デジタル事業、グローバル戦略を担当する。2015年にサステナブル・ブランド(SB)創設者のコーアン・スカジニア氏と出会い、翌年、SB-Japanを立ち上げる。2017年から毎年、SB国際会議を開催するほか全国各地でSBシンポジウムを行う。最近は、国内のイベント業界におけるサステナビリティの実践と定着にも力を入れ、各種セミナーで講師も務める。

大手証券会社にて株式、デリバティブ取引業務、リサーチ関連業務、人事、財務・IR、広報部門など管理部門を幅広く経験した後、大手企業の財務・IRコンサルタント、M&Aアドバイザー、コーポレートコミュニケーション支援業務の責任者として従事。
数多くの経営層との対談を含め、財務・非財務コンサルティングのキャリアを活かし、企業経営にかかわる統合思考、ESG／SDGsコンサルティング、社内浸透、情報開示の支援業務を中心に、各講演・セミナー、ファシリテ―ションなど幅広いコンサルティング業務に携わり、サステナブル・ブランド国際会議にてESGプロデューサーに就任し、企業と地方自治体との地方創生・地域連携プロデュースも担う。

航空会社勤務を経て、人材派遣会社の研修企画担当に。その後、人財育成への意欲から、大手メーカー系列のコンサルティング会社に移り、人財育成に関する開発・販促・広報などのマネージャー職から企業研修部門の統括部長までを務める。1,000社ほどのコンサルに携わった後、独立。ビジネスフィールドの豊富なキャリアで様々な人材や組織づくりと関わり続け、自身の出産・育児との両立での管理職・起業などの経験を含め、多様性を活かす着眼点が持ち味。自社内でも週休3日・短時間勤務・テレワークなどの導入による質向上を続けている。
目指しているのは「世界平和」。地球上のリソースでもっとも影響力がある”人”のあり方を問い、CSR～CSV～ SDGsと社会課題解決とビジネスを両立する多くのスキームに長年携わり、 SDGs推進アドバイザーとしての活動も多い。